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西内 純
メープルFP相談室 代表
ファイナンシャルプランナー

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閲覧数順 2017年04月30日更新

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投資信託について

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リーマンショック以降の投資環境には大変厳しいものがあります。今年に入って市場は一気に回復軌道に乗るかと思われたのですが、ユーロ問題の深刻化に伴い、またまたここにきて大幅に市場低迷状態になっています。

リーマンショックの前年2007年頃から投資を始めた方達のうち大半の方々が5年たった今でも大幅な損失を抱えているのではないでしょうか?

このような厳しい投資環境では、年率2-3%の利回りが得られる金融商品を探すのは至難の業です。


一般的に、長期資産運用となると、投資信託が大きな選択肢の一つとして考えられるかと思いますが、投資信託のくせ者は申込手数料と信託報酬です。 投資信託は運用方法で分けると大きくアクティブ運用とパッシブ(インデックス)運用に分かれます。インデックスファンドの場合はノーロードと称される申込手数料無料のファンドも出てきましたし、信託報酬も1%以下におさえられたものも結構あります。ところが、市場平均以上のリターンを目指すアクティブファンドは申込手数料が大体2-3%程度で、信託報酬も1-2%程度で非常に高額な手数料がかかっています。高額な手数料を払っても、それなりの運用成果を出しているなら良いのですが、昨今の低迷した市場を言い訳にして、ほとんどのファンドがマイナスリターンになっているのではないでしょうか? なぜマイナスリターンになっても手数料だけはしっかりと取れるシステムになっているのでしょうか? 手数料も運用成果による歩合制ということも考えないと一般投資家にとっては非常にアンフェア-なシステムだと思います。申込手数料が高額だということからか、手数料稼ぎを目的に、本来長期の運用に向いていると考えられる投資信託を頻繁に買い替えることを勧める不埒な販売会社がいっぱいあります。手数料体系の見直しは絶対必要だと思います。

数年前から市場に出始めたETF(上場投資信託)は株と同様に証券市場に上場されているので、投資信託でありながら申込手数料はありませんし、株と同様に指値も可能です。高額な申込手数料を払わずに投資信託に投資するにはETFという商品もあるということを理解しておきましょう。





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