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- 岩川 昌樹
- FPブレーン株式会社 長期投資専門FP
- 千葉県
- ファイナンシャルプランナー
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しかし、老後まで残された運用期間は、10年〜15年程度で、資産形成を考える上では、決してゆとりある長期運用とは言い難い。
10年〜15年という期間は、運用の方法によっては、老後の生活にゆとりを与えられる可能性があります。しかし、失敗しても取り返せないので要注意です。
３０代の方であれば、多少の損はその後の「時間」で大きいリスクを取らずに回復が可能です。しかし、運用期間が１０年程度ですと大きい失敗は取り戻すことが困難になりますので、慎重に決定しましょう。
テレビや本を参考にしている人も多いようですが「本当に大切なこと」を掲載している本は極めて少数であることを、知ることが成功への第一歩です。
資産配分など運用の中身の情報は溢れていますが、資産の増減に直接影響する、運用中の保有方法、継続方法の情報はほとんど得られません。
これは、車を買ったが、免許がなくて運転方法を知らないことと同じです。
その証拠とは、言い過ぎかも知れませんが、
先月11月末の投資信託の残高は「バブル後、最大の減少」と残念な結果となりました。
どんなに優れた資産配分、運用プランを作成しても、高い時に買って、安いときに売っては、「小さく儲けて、まさに大きく損する」だけです。
（ちなみに弊社では、11月12月も相場に影響なく常に「買い」が入っています。）
売買は資産を減らすだけです。また、長期投資に効果的な「損切り」なんてありません。
運用期間が短くなる40代後半からの資産形成は、資産に直接影響する「本当に大切な情報（方法）」を入手することが大切です。
資産形成は、金融機関だけに頼らず、自分の価値観にあったアドバイスを受けられる専門家を見つけることも重要です。
くれぐれも、本やネットだけの情報を真に受けないよう注意しましょう。
このコラムの執筆専門家
- 岩川 昌樹
- （千葉県 / ファイナンシャルプランナー）
- FPブレーン株式会社 長期投資専門FP
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