医療保険の必要性について考える

医療保険の最大の目的は「病気や怪我」になった際に、生活(家計)に負担を与えずに医療を受けられるというものです。「安心して入院・病院通いが出来ます。」です。

では、通常加入する医療保険の契約内容を考えて見ましょう。
主契約では、疾病入院給付金が支払われます。支払額は、入院給付金日額×入院日数です。入院日数に、60日、120日、180日などのタイプ別があります。また、日帰り入院からとか4日目からなどの入院日数をどこから捉えるかの別もあります。そして、通算支払限度が1095日などの制限も付いています。もし、入院したときから入院給付日額を1万円で契約した場合には、60日の入院であれば、60万円が、90日であれば90万円の支払を受けられます。

この、入院給付金のほかに、手術給付金もあり、手術の内容により、入金給付額の10倍、20倍、40倍が支払われます。現在では、一律20万円の支払という保険が増えてきています(殆どの症例が10万円.20万円のため)

一方病気にかかった場合の入院日数を考えて見ましょう。
厚生労働省HPで調べますと、公表データ病院報告平成21年1月分が、入院日数の最新データです。
その中に平均在院日数の情報があり、精神病院や結核療養施設の入院日数と共に、一般病床のデータがありました。

平均在院日数は、H21.1月　19.5日、H20.12月　17.8日、H20.11月　18.9日です。
入院日数を20日とすると、医療保険からは10,000円×20日+手術給付金20万円＝40万円が支払われます。もし、倍の40日掛かったとしても60万円です。

現在お掛けになられている医療保険の保険料はお幾らでしょうか。何年払えば40万円、または60万円になるか一度、試算ください。

また、年報として医科入院のデータがありましたので、必要な項目を整理したものが、下記の表です。此方は70歳未満の方の入院として纏めています。
もう一つの観点は、公的医療保険からの給付です。
ご存知の方も多いとは思いますが、健康保険には高額療養費制度があります。
70歳未満の収入が一般の方が手術入院で1月に自己負担30万円掛かった場合、医療費は100万円です。

では、本来の医療費支払額は幾らになるかと掲載しますと87,430円で済み、保険組合に手続きをすれば、差額の212,570円が戻ります。また、月額医療費は被扶養者も含めた額ですので、お子様が同月に医療費を支払っていれば、合計金額で請求できます。

従いまして、医療費分の負担は極めて少なく、差額ベット等の支払を考えても、貯蓄があれば賄えるのではないでしょうか。
★健康保険には傷病手当金の制度もあります。支給の要件は、病気・ケガのための療養中で、療養のために仕事に就けなかったとき、原則として、給与をもらえないとき、続けて3日以上休んだ場合に、休業1日につき「標準報酬日額」の3分の2相当額が支給されます。
私は、医療保険もまた、本来は加入する必要はないのではと考えています。

貯蓄は、最高の自分用保険です、病気や怪我だけでなく様々な緊急時に使用でき、余れば生活をエンジョイする原資として使えます。保険はリスクに備えるものですが、リスクを過大に評価する必要はありません。あれもこれも②備えて高額な保険料を支払うのではなく、その分は貯蓄にお回しください。
但し、ご心配であれば、ネット保険やこくみん共済・県民共済・生協共済など掛金が安く一定の保障が得られるものに加入されては如何でしょう。

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文責
ファイナンシャル・プランナー  日本FP協会認定CFP(R)
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイサー
宅地建物取引主任者
独立系顧問料制アドバイザー　吉 野　充 巨
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