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赤坂 卓哉
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山藤 惠三
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閲覧数順 2024年04月23日更新

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広告制作と商品開発を連動させる時代へ

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薬事法・景品表示法を中心とした、
規制強化の流れに加え、消費者庁は、「健康増進法」に関する
規制も強めると研究会等で伝えています。


このように、広告に関する規制強化の流れがある以上、
商品開発の段階から、広告の最終形をイメージしながら、
商品を開発していく時代へと入ってきました。

このようなことは、通販市場ではこれまで一般的でありますが、
店舗販売市場でもこのような変化への対応が迫られています。


=異業種から参入している化粧品・健康食品の苦戦=

異業種より参入が絶えない、化粧品・健康食品市場。
しかし、大きい流れとしては、どの企業も苦戦しているのが
実情です。

なぜ、苦戦をしてしまうのか。

もちろん、競合の数が増えていることにより、
顧客を獲得する単価が上がっているのは事実ですが、
商品開発の段階で間違った方向性で商品を作ってしまっている傾向にあります。


異業種からの参入ほど
●成分ありき
●商品ありき

この2つの傾向にあります。

「成分や商品ありき」で商品化をしてしまうと。
結果的に、薬事法や景品表示法・健康増進法の規制にかかり、

広告として「何も言えない」「他の商品と差別化ができない」

という事態が発生しています。

結果、売れない。 という現実が待っているのです。


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「広告の最終形」をイメージしながら、商品開発を行う
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(クリエイティブディレクター)
エーエムジェー株式会社 代表取締役

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TV・ラジオにて累計2000回以上の通販番組を担当。通販において豊富な知識と実績を有する。通販や店販に欠かせない「薬事法」や「景品表示法」に深く精通しており、法律を守りながら広告として成立つ「シズル感のある広告表現」を得意としている。

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