- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
太陽光発電システムの導入に併せて蓄電池を導入すると、昼間、太陽光発電システムで作り出した電力の余りを蓄電池に貯めて夜間に使用したり、電力料金の安い深夜に電力会社から電力を購入して蓄電池に貯め、それ使用することによって電力会社から購入する電力を抑えるといったことができます。
また災害時などでも蓄電池があれば、貯めてある電力によって電化製品を使うことができるので、そのメリットが大いに注目されています。
太陽光発電システムと蓄電池があれば、より自立した電力の使い方ができるため、長時間の停電に見舞われても対応することができるようになります。そのほかにも電力のピークカットや電力不足に対応できるなど、太陽光発電の導入に併せて蓄電池を導入することは様々なメリットがあります。しかし太陽光発電と蓄電池の導入にもデメリットもあります。
それは、蓄電池の価格です。
蓄電池には屋内用と屋外用、そして貯めておくことができる電力量などによって様々なタイプがあり、タイプによって蓄電池の価格は大きく異なります。蓄電池の普及によって価格は下がり始めていますが、それでも導入するには数十万円から数百万円の費用がかかります。家庭内で使用する電力を賄うことができるだけの蓄電ができる蓄電池の場合、価格は100万円以上となります。
ただし、最近では蓄電池のレンタルを扱う会社も多くなっており、月々数千円から利用することができるため、蓄電池の導入にあたってはレンタルも検討してもよいでしょう。
蓄電池については国や地方自治体の補助金制度を利用することができます。国の補助金制度は終了してしまったものもありますが、新たに太陽光発電、蓄電池に対する補助金の予算が盛り込まれるという話もあるため、うまく利用したいものです。
なお、地方自治体の補助金制度は地域によって内容や条件が異なります。太陽光発電システムの導入に併せて蓄電池の導入を検討する場合は、補助の上限や補助金の申請条件などを確認してみることをオススメします。
次回は、蓄電池の補助金制度について解説したいと思います。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
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