- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
住宅用太陽光発電システムでは、余剰電力を売電することができます。以前は売電価格が高く、売電によって太陽光発電システムの導入費用の償却を考えることができましたが、太陽光発電システムの普及によって売電価格は下がり、太陽光発電システムの導入費用の償却を考えることが難しくなっています。
一方で、災害時の長時間にわたる停電などの備えとして蓄電池を導入して長時間の停電に備えたり、電力料金の軽減することを考える人が多くなっているようです。
しかし、太陽光発電システムと蓄電池を利用する場合、ダブル発電とみなされてしまうことがあるため注意が必要です。
蓄電池を導入すると、電力料金の安い深夜に蓄電池を充電し、それを住宅で使用することによって、電力料金を軽減することができます。しかし太陽光発電システムと蓄電池を併用すると、住宅内の電力を蓄電池の電力で賄うことによって、太陽光発電システムの余剰電力を増やすといったことが考えられるようになります。
そのため太陽光発電システムだけでなく、蓄電池によっても余剰電力を増やしたと判定され、ダブル発電とみなされてしまう場合があるのです。ダブル発電とみなされてしまうと、売電価格が下げられてしまいます。そのため、住宅用太陽光発電システムと蓄電池の両方を利用する場合は、ダブル発電とならないよう注意が必要です。
住宅用太陽光発電システムと蓄電池の両方を利用する場合、ダブル発電とならないようにするには、蓄電池本体から放電しない設定にする方法があります。住宅用太陽光発電システムと蓄電池を同時に導入する場合は、業者にダブル発電に関して相談することができるため、その点を相談した上で導入するようにしましょう。
住宅用太陽光発電システムと蓄電池の両方を同時に導入すると大きな費用がかかります。そのためまず住宅用太陽光発電システムを導入し、蓄電池を後付けする人も多くいます。
この場合、ユーザーと業者がダブル発電に配慮せずに工事を行ってしまう場合がありダブル発電になってしまう場合があるため注意が必要です。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
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