- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:投資相談
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
毎月、日本を含む各国の株価指数を、本国の方の騰落率と、日本の指数は各国の投資家の成績、各国の指数は日本の投資家にとって、自国通貨での成績を測り、掲載いたします。
∵国際分散投資を行った場合、資産残高や株価の価について円での評価とは別に現地通貨でどのようになっているのかが、必要になります。また、日本株式への投資が海外投資家にとって、有利なものになっているかは、外国機関投資家の日本への投資に影響すると考えているからです。
下図は、14年2月27日から本年2月27日現在の各国通貨と円の為替レートの騰落率推移図です。
1枚目は、円とユーロ(黄色)、円とポンド(ブルー)、円とドル(紫色)の推移で、%が高くなるほど当該通貨に対して円の価値が低くなっています。下図では現時点でユーロに対して円高になり、米ドルに対しては過去1年で17%程度円安です。
2枚目は円と香港ドル(黄色)、円とスイスフラン(ブルー)、円とオーストラリアドル(紫色)の為替レートの騰落推移ですが、1枚目とは異なり、期間は2014年12月31日から本年2月27日の間です。
際立っているのは、1月に行われたスイス中央銀行の為替操作の停止によるスイスフラン高です。ここ2月では、香港ドルと豪ドルに対して円高になっています。
このような為替の変動を踏まえて、下表3枚を確認ください、年初来で、日経225は7.72%上昇しています。TOPIXは8.27%の上昇です。
これを各国通貨に換算したものが2月27日欄に示しています。結果として年初よりも円高になった国の居住者が、より高い上昇率を得も円安になった国の投資家は、より低い上昇率となっています。ユーロは日本円に対して8.8%円高・ユーロ安になりましたので、日経225平均はユーロ圏では18.11%上昇したことになります。一方スイスの投資家はスイスフランが円に対して2.71%高くなった為日経平均は4.88%しか上昇していません。
同じようにTOPIXの上昇幅も、為替が円安に振れるか円高に振れるかで成績は大きく振れることになります。
世界各国をカバーする指数に付いて、同じような目線で見てみます。
下表は、世界全体の株価の騰落を表す、MSCIオールカントリーインデックスと、先進国の株価を表す指数、MSCIワールドインデックス、そして新興国株価の騰落を示すエマージングインデックスの、年初来騰落です。こちらは、3指数とも米ドルベースの指数ですので、日本の投資家にとっては、円換算で上がったのか下がったのかを見るためのものです。3指数ともに年初来で3%以上の上昇ですが、年初に比べ1.06%の円高になったため、円換算で見ると上昇率は低くなっています。
次の表は、各国を代表する株価指数を円換算で並べたものです。日本の投資家が、各指数に連動する海外ETFを保有した際にの騰落に準じたものとなっています。
スイスのSMIに連動するETFをお持ちの方は、円に対してスイスフラン高=円安でしたので、SMIの上昇率は0.34%ですが、円貨に換算しますと3.06%の上昇になっています。
このように、外国株を所有する際には、日々の為替にも注目される様お勧めします。
現在は、政府・日本銀行が円安誘導を行っています。これは日経225やTOPIXの上昇率は高くなり、一見利益が出て効果があるように見えますが、それは価値が減じた円での評価であり、世界の共通通貨である、米ドルやユーロでの換算値で上昇していなければ、見掛けだけのもので、実質が伴いません。⇒一例ですが輸入品の価格が高くなります。
文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充巨
FP学会 会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
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