「スマホ」を含むコラム・事例
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今年のノーベル賞と株価市場 旭化成の株価に注目 -東京総合研究所スタッフブログ-
こんにちは!東京総合研究所スタッフです。 ノーベル賞・吉野彰さん「基礎と応用、両輪が重要」-日本経済新聞昨日、2019年のノーベル化学賞の受賞者に吉野彰フェローが選出されました。 スマートフォンやEVに搭載するためのリチウム電池を開発したことが、人々の生活の向上に寄与したことが評価され受賞に至ったそうです。 さて、ノーベル賞はその名前の通り、ダイナマイトの発明者であるアルフレッド・ノーベルの遺...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
Twitterいいね+フォローで会員限定・市況展望/テクニカル分析をお送りします!
こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 本日はTwitterいいね+フォローキャンペーンのお知らせです! 以下のツイートをいいね&アカウントをフォローして頂けたら、会員限定動画(有料版)の市況展望、株式テクニカル分析を返信いたします。→https://twitter.com/kabublog225/status/1181723379885199361?s=19 有料版の情報を無料でお送りする...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
ラグビーW杯による経済効果、ハブの売上増と投資家心理の関係とは…?-公式・東京総合研究所ブログ-
こんにちは、東京総合研究所スタッフです。9月20日から始まったラグビーワールドカップ。日本代表の快進撃により、日本国内でファンが急増し盛り上がりを見せています。 また、観戦のためのインバウンド需要から、経済効果も生まれています。日経新聞には以下の記事がありました。ハブ、9月既存店売上高2割増 ラグビー効果で観戦のために来店する訪日外国人が多くいたためか、英国風パブを展開するハブでは、9月既存店...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
デジタル課税の公平性 タックス・ヘイヴンはどこへ、、 -公式・東京総合研究所ブログ-
こんにちは、東京総合研究所スタッフです! OECDでは現在、デジタル課税に関する枠組み案について話し合いがなされています。今朝の日経に、このデジタル課税についての新案の内容が書かれていました。 デジタル課税、売上高で各国に税収配分 OECDが新案公表へグローバルに事業を展開する企業への適切な課税に向け、経済協力開発機構(OECD)によるデジタル課税の枠組み案が分かった。国別の売上高の割合に基...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
通貨の未来はどこへ向かう? -東京総合研究所ブログー
こんにちは、東京総合研究所スタッフです! 増税も実施され、キャッシュレス化の動きもますます進んでいますね。 弊社でも以前、キャッシュレスやお金関連の記事で以下のようなものを書きました。安定した仮想通貨? 新コインの登場と金融市場の動揺 フェイスブックが来年提供予定の仮想通貨「リブラ」に関連した、通貨の未来について書いた記事です。この記事にもあるように、リブラはドルに代わる新たな基軸通貨の座を...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
貿易戦争は米中に止まらず、、史上最大の報復関税がEUに飛び火 -東京総合研究所ブログ-
こんにちは、東京総合研究所スタッフです! 一向に終息が見えない米中貿易戦争ですが、アメリカはさらに別の国とも戦う姿勢を見せました。以下はBloombergの記事です。 WTO、米国に対EU報復関税認める-年最大8100億円相当世界貿易機関(WTO)は欧州連合(EU)が航空機メーカーのエアバスに不当な政府補助金を提供している対抗措置として、米国が75億ドル(約8100億円)相当のEU製品に報復...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
消費税10%実施 日本経済への影響は? -東京総合研究所ブログー
こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 日経新聞に以下の記事がありました。消費税が10%に 社会保障負担、全世代で 家計に重荷、景気に試練1日午前0時、消費税率が8%から10%に上がった。今回の増税により、高齢化で増える社会保障の費用を社会全体で負担する改革が一歩前進する。ただ米中摩擦で世界経済が変調してきた局面での年4.6兆円の国民負担の増加は、緩やかな回復を続けてきた日本経済の地力が試さ...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
三菱UFJのスマホ決済、顧客との接点確保なるか?消費者の不安払拭が鍵ー東京総合研究所ブログー
こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 今日の日経新聞に以下の記事がありました。三菱UFJがスマホ決済 ポイント管理も一括で 三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)が専用アプリを活用し、スマホを端末にかざすタッチ決済やポイント管理を一括でできるサービスを9月にも始める。将来は電子化した車の免許証やお薬手帳もアプリ内に取り込む構想で、財布に取って代わる狙い。銀行業への新規参入が相次ぐな...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
『日産1万2500人削減、ゴーン離れ』『アップルインテル半導体買収』 -東京総合研究所ブログ-
日産は25日、全従業員の一割にあたる1万2500人の人員削減を行うことを発表しました。また、2019年4~6月の営業利益は前年同期比98.5%減の16億円に落ち込んでいます。(日経新聞) こうした人員削減は、元会長であるカルロス・ゴーン氏による拡大戦略からの方針転換であると言えます。ゴーン元会長は、事業拡大のために北米、南米、東南アジアなどで生産能力を拡大しましたが、販売が伸び悩んだ結果、設...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
東京総合研究所ブログ:セブンペイ不正利用、「不発弾」の代償
セブン&アイ・ホールディングスが7月1日に開始したスマホ決済サービス「7pay(セブンペイ)」で不正アクセス被害が発生しました。SNS上で「30万円を不正利用された」などの被害が相次いで報告され、7月4日の午前6時時点の試算で被害者は約900人、被害額は約5500万円に上るそうです。(日経ビジネス) この記事によると、セブンペイはもともと存在していた「7iD」という会員システムに、決済機能と...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
東京総合研究所ブログ:ハイテク分野で米中競る 止まらない中国の猛進
日本経済新聞社がまとめた2018年「主要商品・サービスシェア調査」で中国勢がスマホなど9品目でシェアを拡大、米国勢のシェア拡大は8品目という結果となりました。(FISCO) 先日トランプ大統領が制裁を緩和する方針を示したファーウェイをはじめ、多くの中国社がシェア品目上位に食い込んできました。特にスマホ部門では、2位のアップル(米)に続き、3位ファーウェイ(中)、4位シャオミ(中)、5位オッポ(...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
セブンペイ(7pay)被害5500万円!?見えてきた問題点。
セブン&アイ・ホールディングスは四日、コンビニのセブン-イレブンで使えるスマートフォン決済「7pay(セブンペイ)」で第三者の不正なアクセスにより、利用者約九百人で計約五千五百万円の被害が発生した可能性があると発表した。(東京新聞) 今回のセブンペイの騒動は政府が推進するキャッシュレス決済の切り札となると思われたスマホ決済全体の信頼性を大きく損なう事態となった。 この関係もあってか今朝は仮想通...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
【会員動画特別公開】Montanaバンド 世界市場を統計解析
こんにちは、東京総合研究所スタッフチームです!今日は弊社の動画サービスを紹介させて頂きたいと思います。 弊社はYouTubeで、株式Web動画サービスを配信しています。月額12000円(税抜、6か月から)で、毎朝3分、世界市場全体についての解析、戦略、具体的な銘柄の指示を行っています。 現在、一部会員動画を無料で公開しております。ご自身の目で、Montanaバンド+ベイズ理論に基づいた統計解...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
最初のデートでまた会いたいと思わせるポイントは?
素敵な男性とファーストデート。 また会いたい!と思わせ男性の恋愛モードにスイッチ・オン!する為のポイントです。 普通のデートでは、可もなく不可もなく・・心に響きません。ちょっとした気遣いで頑張りましょう。 ポイント1 待ち合わせでは120%の笑顔で! 可愛い女性だなと思わせる。 10分前には待合わせ場所に到着して『待っていました』感を演出し、彼に、とびきりの笑顔で手を振って、喜んでいる感...(続きを読む)
- 木下 泰子
- (婚活アドバイザー)
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