資産割合

はじめまして。「FP個別相談」×「投資スクール」を行なっております、水野崇（ファイナンシャルプランナー、トレーダー）と申します。

ご質問いただきましてありがとうございます。

貯蓄や資産（現金、投資信託など）の割合をお知りになりたいとのことですので、資産配分の考え方についてお伝えいたします。なお、投資信託は商品が「株式型」か「債券型」によって投資配分の考え方が異なります。

長期的な資産運用・資産形成を検討する場合、ハイリスク・ハイリターン商品である「株式」に、資産をどの程度の割合で配分するのか？というのが大きなポイントです。

資産配分比率を決めるときによく使われる数式がありますので、こちらをご紹介します。
「株式の割合」＝「100 －（ご自身の年齢）」
「債券の割合」＝「（ご自身の年齢）」

この計算式によれば、35歳での投資配分比率は次のとおりです。
「株式」＝「65％」
「債券」＝「35％」

株式や債券は、国内だけに限らず海外も投資対象としてお考えください。

伝統的な資産配分の考え方によると、年齢と共にリスク資産への投資比率を減らしていく方が良いとされています。「資産を殖やす」ことから「資産を守る」ことに年々シフトしていくイメージです。

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金融資産の中からどの程度を投資信託に振り分けるのか？という点に関しては、その人それぞれの投資に対する考え方によって大きく変わります。

リスク許容度が高く毎月の収入・支出バランスから貯蓄に回す資金が豊富でしたら、「現金」は生活費の3ヶ月程度あれば十分で、それ以外を投資に回すという考え方もあります。

FPの立場から申し上げると、現在の資産状況と住宅ローン有無や教育費など、これからのお金の流れを確認し、投資割合を決めていただくのが理想的ではと思います。

これに関しては、公的統計資料からまとめた30代家庭の平均データをご紹介しますので、どうぞ参考になさってください。

【年代別にみた金融商品保有額の種類別構成比（2019年）】
＜30歳代＞
預貯金：50.3％、266万円
保険：31.2％、165万円
有価証券：11.2％、59万円
その他金融商品：7.2％、39万円
合計：100％、529万円

・出所資料：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」［二人以上世帯調査］（2019年）
・（注）
「保険」には、生命保険、損害保険、個人年金保険
「有価証券」には、債券、株式、投資信託
「その他金融商品」には、金銭信託、財形貯蓄等
以上を含みます。
また「保険」には、これまで払い込んだ保険料の総額／これまで積み立てた掛け金の総額を含みます。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
ゆっくりゆっくりと、大きな資産を育てていってくださいね。

水野 崇