全求協に報告されると排除できる足がかりになります。

補足

ただ、これらを立件するためには、労働基準監督署に告発するか、弁護士さんに相談するか、労働組合(個人で加入できるものもあります)に相談するか、くらいしか方法がありません。
THOMASさんが「私財投げてもその会社を懲らしめたい」とお思いであれば、弁護士さんを立てて民事訴訟を起こすことも可能だとは思います。何をもとに訴訟(調停)を起こすかは法律家である弁護士さんに要相談ですが。。。(小生法律家ではないので詳しいことが分かりません。申し訳ありません。)

もちろん、一番懲らしめられるのが上述の方法ですが、「そこまでする」よりも他の人が「もうこの会社の求人に引っかからないでほしい。」
ということであれば、「全国求人協会(全求協)」という求人情報誌/求人情報サイト事業者の統括団体に相談したらよいかと思います。
自主的な倫理規定で、読者クレームが発生して、調査した結果虚偽が発覚した場合、一度目で「注意」が勧告され是正することが促されます。
また、注意されても変わらなかった場合、他の方から再度クレームがあり、事実が認められた場合、全求協加盟の求人情報誌/サイトから排除されます。(掲載停止処分)

すると、未加盟メディアおよび自主的な採用活動(自社ホームページ等)程度でしか採用できなくなります。

是非、エネルギーがおありであれば、全求協に訴えてみてください。
http://www.zenkyukyo.or.jp/counsel/index.html
です。

THOMASさんのお気持ちに何かすることを書けず、申し訳ございません。
今度は素敵な企業さんと出逢われることを願っています!
※よく、契約書類を交わさない、ケースがあるので、入社意志確認時に必ず交わすようにしてください。

もちろん、ハローワークに「失業給付金」を申請する際離職票に退職理由が「自己都合」と書かれていても、申請時に事情を話せば、「会社都合」になるケースが大です。

陰ながら応援してます!