対象:住宅資金・住宅ローン
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山田 聡
ファイナンシャルプランナー
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繰上返済につきまして
サリュー様
ファイナンシャルプランナーの山田と申します。
繰上返済にあたっては、今後の教育資金その他の支出に支障がないか事前に十分検討する必要があります。
現在お子様はまだ小さいことから、直近で大きな支出の可能性は低いと思われますが、住宅ローンの返済と教育資金の貯蓄をバランス良く対応してください。
繰上返済をした場合、各年末の残高が少なくなり、その分所得税の控除額も減ります。そのため、繰上返済した方が有利なのか、そのままの方が有利なのか悩まれている方も多いと思います。
しかし、基本的には繰上返済を優先する方が効果は高くなります。
繰上返済による利息軽減額が、所得税の控除額の減少よりも多いことが一般的です。それは、住宅ローン控除適用期間だけでなく、その後の残高と利息に影響を及ぼすからです。
例外として、返済期間が短期の場合、繰上返済により返済期間が住宅ローン控除適用期間より短くなってしまい、住宅ローン控除が受けられないケースについては、繰上返済をしない方が有利となることもあり得ます。その際にはシミュレーションを十分行う必要があります。
複数のローンで借入期間が違う場合は、一概に金利が高い方を返済する方が有利とはいえず、色々シミュレーションをする必要があります。また、毎月の返済額が軽減した場合、その分貯蓄に回すことができますので、その運用利回りも影響することになります。
ただし、現在適用されている金利を前提とした場合で、住宅ローンの利息軽減効果のみを対象とするのであれば、固定金利部分を全額返済した場合や、変動金利部分の返済に充当した場合等、色々なHPの住宅ローンシミュレーションや、償還予定表で算出できるので判断材料になると思います。
最後に、返済は変動にするか固定にするか、今後の金利情勢等を考えると悩ましいところですが、金融専門家であっても将来の金利を当てることは難しいでしょう。やはり自分の考え方やライフプランをベースに決定されるのがよいのではないでしょうか。
以上、僅かでもご参考になれば幸いです。
山田FP事務所 http://www.yamadafp.com/
山田 聡
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