将来の備え

Show Time!さん、ご質問ありがとうございます。
ファイナンシャル・プランナーの大間です。

退職金の無い企業へ就職されたことに伴い、
早い段階から将来への準備をされることはすばらしいことです。

他の先生方からもいろいろな回答がされてますので
それに私の意見も含めてShow Time!さんの積立金額、
方法などを決めていただければと思います。

退職後のセカンドライフのための資金準備ということを中心に説明しますが、
考えるポイントは金融商品と投資時間と投資タイミングになると思います。

金融商品は、安全性の高い預金・貯金が良いのか？
株式のような投資商品が良いのか？という選択で
下記のポイントやShow Time!さんのお考え、スタンス、お気持ちも含めての
選択が大事です。

投資時間は、投資してから使うまでにどれくらい時間があるか？
＝投資できる時間がどれくらいあるか？です。

投資タイミングは、金融商品を購入する時期、投資する時期です。
毎月積立なので、毎月いくらかの金額を積み立てることになりますが、
毎月いつなのか？ある状況の場合には行わない場合もあるのか？
などのShow Time！さん独自のルールを決めるものです。

ぜひ１日も早く方針などを決めて行動に移しましょう！

実際のFP相談では、「将来の為の備え」というのがリタイア後の生活だけを指すのか、という点が非常に重要なポイントなのですが、ここではリタイア後だけに備えたいという前提で考えてみましょう。

まずはご自身でも考えておられる通り、個人型の確定拠出年金を拠出限度額いっぱいまで活用すべきです。Before Taxで収入をそのまま運用に回せることと、手数料が低いというのはたいへん大きなメリットだからです。After Taxの手取りの中から運用に回したのでは、所得税と住民税の税率が何％なのかにもよりますが、Before Taxの金額に戻すだけでも数年の運用が必要になってしまうでしょう。

拠出限度額を上回る分については積立て商品を活用することになります。Show Time!さんの性格や考え方で異なりますが、一般的に長期運用では、投資対象の異なる投資信託を組み合わせるなりバランス型のファンドを利用して、分散投資を行うというのが王道といえます。

この場合には、「良いファンド」を選ぶことがたいへん重要です。「投資信託に関する参考書を読んで勉強中」ということなので、すでにおわかりと思いますが、過去の運用実績が良いファンド＝今後良いファンドとは限りません。同じカテゴリーのファンドの中で、シャープレシオが高めのファンドを選ぶようにしましょう。複数のファンドを組み合わせる場合には、ポートフォリオのシャープレシオを確認すること（できれば1.0以上になるか）も必要です。ただし、このような運用で期待できる運用利回りは、平均して年数％というところでしょう。

Show Time!さんの37歳という年齢と、積立て形式だと高値づかみを避けられることを勘案すると、「るいとう」でもう少しリスクをとった積極的な運用を行うことも一考です。転職を考えるときと同じような視点で将来の成長が期待できる企業を選べば、年10％以上の運用利回りも充分期待できるでしょう。

Show Time！様、はじめまして。株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

住宅ローンや教育資金などには問題がないとした上で
純粋に老後資金だけを考えた場合ということでお答えします。

やはり、老後資金用の積み立ては投資信託だと思います。
投資信託でなるべく分配回数の少ないものを再投資型でやってみてはいかがでしょうか？

理想としては日本株式型、日本債券型、世界株式型、世界債券型を組み合わせることです。

投資対象の分散、通貨の分散をすることが基本です。

投資信託で積み立てるとなると、個人型確定拠出年金であれば、分配金に課税されることなく積み立てることができますし、掛け金が所得控除できるので税制面でも有利です。

また、受け取り時も一時金であれば退職所得所得控除、年金であれば公的年金控除の対象となります。

しかし途中で下ろせないのがディメリットですね。受け取りはあくまでも60歳以降となります。

その点を考えると、個人的に投資信託で積み立てるのがいいと思います。

毎月の積み立ての他に、今の会社から一旦退職金を受け取るのであれば、それもしっかり運用したいものです。金融機関のお勧めにのらず、自分で選びましょう。
運用に自信がなければ、ＦＰに相談されるといいでしょう。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/

Show Timeさま、ご質問有難うございます。FPの吉野充巨です。
定年退職に備えた資産形成で10年単位での長期投資という観点でお答えします。
毎月積立する商品として、日本株、投資信託、外貨MMFがあります。確定拠出年金での投資対象は投資信託が主ですので日本株投信を外され、日本株は累積投資制度での購入も施策の一つと考えます。
累投は１銘柄1万円以上千円単位ですので、小額で数銘柄の購入が可能です。また、証券会社によっては、個別株だけで無く、日経225やTOPIXに連動する上場投信ETFや不動産上場投信J-REITの購入も可能です。但し、小額での投資が可能な反面、通常の株式購入より購入コストが高くなる、口座管理料が必要となる等のデメリットもあります。
月々の積立額とボーナス時の積立額にもよりますが、「累積投資」＋投資信託購入により、国内株式＋JREITと投資信託(国内債券、海外債券、海外株式)という分散投資での資産形成と、個別企業の「株主」になるという組み合わせが可能です。
累積投資制度については下記URLを
http://www.tse.or.jp/glossary/gloss_k/ruito.html
上場投信ETF、投資信託は私のHPに記事を載せていますので宜しければ参照ください。

Show Timeさんは退職金が無い会社で、老後の資金は幾ら必要かとお考えになられたことは大変良かったと思います。
60歳からの支出の総額から60歳からの収入総額を引いてそれが不足分になりますので、37歳の今から60歳までに手当てをしておく必要があります。（単位：万円）
1.60歳からの支出
1）年間生活費 60歳〜99歳35万/月上昇率1％ 17,456
但し82歳から70％
2）旅行・娯楽費 60歳〜75歳 年50万 800
3) 自宅維持・資産税60歳〜99歳年35万上昇率1％ 1,711
4) 老人施設入居 82歳 2,500
5）同毎月諸掛 82歳〜99歳30万/月上昇率1％ 6,480
6）子供への資金援助 65歳68歳各1000万 2,000
以上支出合計 30,947
2.収入
1）夫年金収入 65歳〜99歳 194万/年
2）妻年金収入 65歳〜99歳 79万円/年
年金額はシュミレーションによる。
年金収入 合計 9,555
収入-支出＝ −21,392
60歳時には約2.1億円の手当てが必要となります。
では、どうするか。確定拠出年金、個人年金、国民年金基金等の年金加入。それに金融資産の運用です。
ここまでは一般論として書けますが、一度ライフプランニングの診断をお受けになられては如何ですか？
FPならその上で処方を作ってくれます。
勿論、私もできます。
私のホームページからお申し込み下さい。
http://kobayashi-am.jp/