外資系企業、発表時の留意点 - 広報・PR・IR全般 - 専門家プロファイル

中村 英俊
株式会社第一広報パートナーズ 代表取締役 広報コンサルタント
東京都
広報コンサルタント

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閲覧数順 2017年10月18日更新

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外資系企業、発表時の留意点

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外資系企業にはリリースや取材などでの発表時に特徴的な留意点があります。


それは”英語の多用”です。


”外資系企業”や”グローバル”などという立ち位置をアピールしたいのであれば、英語の多用は雰囲気が出て効果的と言えますが、実際の”記事化”という点で受け手の立場では下記の問題が発生します。



・読めない、意味が解らない・・・注意力が散漫になる・・・興味が無くなる


・記事の基本はカタカナ。その際、英語表記のままであれば表現にバラツキが出る


・ブランド名などであっても日本語併記がなければ書かれない可能性がある


・意味が解っても自身の読者向けの表現がみつからなければ記事にはされない


・横文字は縦書きの新聞には嫌われる・・・記事化の阻害要因


・理解頂きたい、記事にして欲しいという姿勢が感じられない



英語圏の役員の方が会話の中でつい英単語が多くなってしまうことは致し方ないことと言えますが、事前に資料を作る時間があるのであれば、少なくとも日本人の記者は当然のこととして、日本人の読者を意識した資料を作る必要があります。それは自身の読者にどう伝えるかを考えて聞いているのが記者だからです。


また外資系企業でも日本人社員にも拘らず、英語を多用する方が少なくありません。日頃の業務で英語を使われているという環境は理解できますが、”伝える力””伝える姿勢”という点で問題があります。


メディア対応をする際は、是非とも直接伝える記者に対してだけではなく、”読者”へも伝えること意識し不要な英語表現は控えることをお勧めします。


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