- 鶴田 育子
- 全米認定カウンセラー
- 心理カウンセラー
対象:キャリアプラン
- 宇江野 加子
- (キャリアカウンセラー)
- 冨永 のむ子
- (パーソナルコーチ)
会社には、いろいろな人がいます。叱咤激励して部下を動かそうとする上司、面倒見がよすぎて私生活にまで口を出す同僚、同じ職場でなければ、言葉を交わすことさえなさそうな部下などなど。 そんな職場で、個人がそれぞれの特長を活かし、全体としての生産性を効率よく上げていくためには、意識的なコミュニケーション能力の開発が不可欠です。
最近の企業は、その点をよく認識していて、コミュニケーションをテーマにした研修を定期的に実施しています。
もっとも、参加者が、目から鱗の体験をして、結果的に強力なチームワークが生まれたというケースがある一方で、モティベーションがあがるのは研修直後だけ、職場に戻れば、元の木阿弥というケースも少なくありません。
どうして、そうなってしまうのでしょうか。
コミュニケーション能力開発-わかり合えるように表現する
2008年の暮れ、英国医療ジャーナルが、「幸福感は、1キロ圏内にいる友人、知人、隣人に伝染する」という調査結果を発表しました。しかし、結果報告にはただし書きがついていて、「職場はこれにしかず。机を並べていても、影響がない」とのこと。
英語圏のオフィスでは、確かに、調査結果のとおりです。
離婚率が高いアメリカでは、同じオフィスの誰か、またはその知り合いが、離婚係争中だという話をしばしば耳にします。そんな話を聞けば、周囲は、一緒になって眉をしかめますが、あとはさっぱりビジネスライク。同様に、バケーションのお土産を食べている間は、「楽しかったでしょう」と歓びを分かち合いますが、食べ終われば、踵を返してビジネスライクといった具合です。
しかし、日本語環境の職場では、事情がちょっと違います。
残業が当たり前なので、職場の人たちと過ごす時間が長く、職場に身内感覚が漂っている。社員の机が文字通りぴったりくっつけて並べられていることが多いため、耳に入る話を完全に無視できない。「察しのよさ」が評価されるため、「例のあれ、うまくやってくれた?」といった指示が、疑問視されない。また、上司と部下が対等に意見交換することが奨励されていないなど、心当たりのある方もいらっしゃることでしょう。
こうした事情があるため、理想的なコミュニケーション方法を提示されても、頭ではわかるが、実行は難しいとなってしまうのです。
そんな時は、科学的に信頼性、妥当性が検証されているアセスメントの活用が役立ちます。個人の特徴が目に見える形で出てくるので、それをもとに解決策を講じることができ、根本的な問題解決が可能になります。
人には、持って生まれた考え方の指向があると提唱したスイスの精神科医ユングの「タイプ論」を元に開発され、フォーチュン500の企業をはじめ、世界45カ国以上の国々で、年間2百万人以上の個人、組織、団体、教育機関が、個人を生かす座標軸として幅広く活用している性格検査MBTIは、2011年から、日本語版がオンラインで受検できるようになっているので、お勧めです。4文字の組み合わせで生成される結果を基盤に、コミュニケーション能力の開発、チームワークの向上、コンフリクト・マネジメント、ストレス対策、学習能力の向上など、幅広い分野で応用できます。
個人でも受検できるので、職場の人間関係に行き詰まり、なんとかしたいと思っている方にも、自己理解・他者理解を深める手段として、一考に値する選択肢といえるでしょう。
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