資産配分後の外国株式の分散投資の方法

国内のポートフォリオノ銘柄が決まりましたら、海外株式に為ります。
この場合、国別の企業規模を知ることが大切になりますが、我々一般投資家には、荷が重い調査に為ります。従って、国別の株式時価総額で代用して見ます。
私が持つデータは、MSCI世界株式指数構成国の2007年末では
日本　10%、米国47%、その他の太平洋地域5%、イギリス11%、その他の欧州23%、カナダ4%でしたが、
2009年末では、日本7.54%、米国29.9%、中国7.19%、香港5.02%、その他の太平洋地域は7.11%、イギリス6.51%、その他の欧州13.6%、カナダ3.51%、その他新興国8.05%(参考資料　アジアの証券市場2010より)
資料の出所は異なりますが、2009年末では日本のシェアは中国+香港に抜かれ、その他の太平洋地域に追い上げられています。

この対象地域の広がりとその地域の有力企業への投資を個別銘柄で図ることは、個人の手に余るのではないかと考えます。個々の企業情報の入手も困難です。
この為、投資信託やETFを取り入れた分散が個人投資家のポートフォリオとして有効と考えます。
例えば、国別の株式指数に連動するETFを上記のシェアに準じて購入する場合には、米国はSP500指数やRussel5000等、英国、ドイツ、カナダなど市場別のインデックスが有りますし、中国、インド、ブラジルなども在ります。これらの銘柄を20以上購入するポートフォリオづくりも可能です。但し、日本市場ではカバーできませんので、ネット証券を利用した米国市場での購入が必要になります。

一方東証で、先進国と新興国のグループの株価指数に連動する夫々のETFに投資する
か、それらの指数に連動するインデックス投資信託を購入し、それにプラスして、世界的に良く知られていてご自身で調べる事ができれば、企業の株式をニューヨーク市場で購入するなど、十分に分散されたポートフォリオが構成できます。

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文責
ファイナンシャル・プランナー  日本FP協会認定CFP(R)
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイサー
宅地建物取引主任者
独立系顧問料制アドバイザー　吉 野　充 巨
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