コストマネジメントの実務 - 経営コンサルティング全般 - 専門家プロファイル

ドクトル・ホリコン 堀内智彦
株式会社グリップス 企業ドクター
東京都
経営コンサルタント

注目の専門家コラムランキングRSS

対象:経営コンサルティング

丹多 弘一
丹多 弘一
(経営コンサルタント)

閲覧数順 2017年11月21日更新

専門家の皆様へ 専門家プロファイルでは、さまざまなジャンルの専門家を募集しています。
出展をご検討の方はお気軽にご請求ください。

コストマネジメントの実務

- good

  1. 法人・ビジネス
  2. 経営コンサルティング
  3. 経営コンサルティング全般
経営改善 原価・利益管理

会社の病気を治すホリコンです。

■管理会計による原価改善の勧め

財務会計では、“全部原価計算”方式で製造原価が計算されます。ここで、全部原価計算という意味は、原価計算において、材料費・労務費・製造経費という「原価の三要素」を合計で計算するということなのです。


原価の三要素=材料費+労務費+製造経費


この全部原価計算のデメリットとは、「材料費という変動費」と「労務費及び製造経費という固定費」が一緒になって計算されるために、生産量が増えると固定費の製品一個あたりの負担額が減り、個別の原価が下がり、つまり原価が変動してしまうので、原価不安定性という欠点があります。


さらに、この「変動費と固定費を一緒に見るというデメリット」は、原価・利益改善の計画策定において、売上(稼動率=操業度)が増えたときに、どの程度の利益が増加するかという損益予測ができにくいということなのです。


 他方、管理会計では、“直接原価計算”と言って、ものづくりに直接比例する材料費や外注費などを変動費とし、さらに製品の製造に関連の深い工数(労務費)や製造経費のみで原価を計算する方法です。


直接原価計算のメリットは、売上(=操業度)が変化した場合に、直接影響する変動費と間接的に影響する固定費が切り離されているために、それらの変化の関係がわかりやすいということです。その代表例が「CVP分析=損益分岐点分析」です。損益分岐点分析はこの後で解説します。


 コストマネジメントは、原価の把握をして、計画を立案し、その具体的な目標値を達成するための改善活動を必須とすることから、財務会計による原価分析には限界がありますので、ちょっと工夫をして財務会計の決算書を管理会計で使用可能な資料に組みかえる必要があります。

このコラムに類似したコラム

コストマネジメントの実務 ドクトル・ホリコン 堀内智彦 - 経営コンサルタント(2012/01/07 00:44)

コストマネジメントの実務 ドクトル・ホリコン 堀内智彦 - 経営コンサルタント(2012/01/06 00:36)

コストマネジメントの実務 ドクトル・ホリコン 堀内智彦 - 経営コンサルタント(2012/01/02 00:29)

コストマネジメントの実務 ドクトル・ホリコン 堀内智彦 - 経営コンサルタント(2012/01/25 00:51)

コストマネジメントの実務 ドクトル・ホリコン 堀内智彦 - 経営コンサルタント(2012/01/22 00:00)