投資信託の選び方　手数料と税金編

資産運用において、投資信託を活用する場合、手数料や税金などのコスト面にも

十分に注意を払わなければなりません。

通常、預貯金などではコストといった場合、源泉徴収される税金だけですみますが、

投資信託では様々な手数料（運営コストの一部負担）や税金（

所得税、住民税、消費税）がかかります。

一般に投資信託のコストには、「直接的に負担するもの」と

「間接的に負担するもの」との２つがあります。

直接的に負担するものには、購入時の販売手数料、換金時の換金手数料、

換金時の利益に対する税金、収益分配時の分配金に対する税金などがあります。

また、間接的に負担するものには、購入時の募集手数料、保有時の信託報酬、

ファンドの組入証券の売買委託手数料などがあります。

ここでは、身近な投資信託にかかる各種コストについて見てみましょう。

■投資信託の直接的に負担するコスト

通常、投資信託では、以下のようなコストが直接的にかかります。

｜購入時にかかるコスト

・販売手数料
－一般的に基準価額×1～3％程度
－無料のものもある（ノーロードファンド）
－償還乗り換えは無料の場合もある
・消費税
－販売手数料に対して課税

｜換金時にかかるコスト

・信託財産留保額
－徴収するかしないかはファンドによる
・換金手数料
－ファンドによる
・消費税
－換金手数料に対して課税
・所得税、住民税
－利益が出ていれば利益に対して課税

｜収益分配時にかかるコスト

・所得税、住民税
－普通分配金に対して課税、特別分配金は非課税

■投資信託の間接的に負担するコスト・・・信託財産から差引

通常、投資信託では、以下のようなコストが間接的にかかります。

｜購入時にかかるコスト

・募集手数料
－単位型投資信託の場合、内枠方式のため募集価額に含まれる
－手数料に消費税相当額が課税

｜保有時にかかるコスト

・信託報酬
－運用会社、販売会社、管理会社へのファンド管理報酬
－手数料に消費税相当額が課税

｜組入資産の入れ換え時にかかるコスト

・売買委託手数料
－手数料に消費税相当額が課税

手数料が高すぎて利益が出ない投資信託は多数あります。

元本割れしないためには、手数料以上にできないとダメですね！