報道露出のバランス

普段皆さんは、どのような手順でリリース配布案件や取材誘致案件を選定しているのだろうか。新商品やサービスなどの情報を部門から吸い上げ、販売開始時などのタイミングに合わせてリリースの準備をしていくという方は多いだろう。果たしてこれでいいのだろうか。

部門申請が上がってきた案件を、露出可能案件という認識をしている場合、部門ごとの温度差が生じてしまう。広報に理解があり、高感度な担当者がいる部門とそうでない部門とでは雲泥の差がある。また個々人のコミュニケーション頻度、質や、部門間の壁なども障害要因となる。この結果、非常にアンバランスは情報発信をしている可能性が高い。

例えばＡ事業部の担当者が積極的に情報を上げてくるので、リリースする機会が多いとしよう。そうすれば当然のことながらＡ事業部の記事は増えるが、その会社はＡ事業に力を入れているという情報まで発信していることになる。Ａ事業部にとっては願ったりかなったりであるが、逆に言うと他の事業は会社として力を入れていないと思われる可能性もあることを念頭に置かなければならない。

加えてＡ事業部には、さまざまな商品、サービス群が存在している。その商品サービスカテゴリごとにもバランスを取っていくことが必要である。

商品サービスの発表案件は、たいてい予算策定時に情報把握できるはずだ。その時点で、どの事業部の情報が豊富で、どの事業部が発信案件に乏しいのかも解る。その時点でバランス良く露出させるための方策を練る必要がある。そうした検証を怠った場合、自社内の認識と外部の認識に大きな乖離が出ることを認識しなければならない。一度立ち止まって検証してみることをお勧めする。

広報３０箇条　一方を立てれば、もう一方を立てよ！

ご参考：広報力向上ブログ