2015年1月30日株価指数・長期金利・商品先物価格月間騰落率 - 投資相談全般 - 専門家プロファイル

吉野 充巨
オフィスマイエフ・ピー 代表
東京都
ファイナンシャルプランナー

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閲覧数順 2024年04月25日更新

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2015年1月30日株価指数・長期金利・商品先物価格月間騰落率

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資産運用の原則 資産配分(アセットアロケーション)

年明け後の1ヶ月、スイス中央銀行のスイスフラン防衛策の無制限買入れの突然の中止、数日後にユーロ圏ECBの金融緩和=資産買入れ戦略の発表、原油は50ドルを切り・定着南欧ギリシャの総選挙で左派が圧勝して財政緊縮策を止めると声明する等々で目まぐるしく株価が騰落を繰り返しました。
下図は過去1年のTOPIX(黄色)、NYダウ平均(ブルー)、そして先進国株価の指標MSCIワールドインデックス(紫)の騰落推移です。
年末から1月の間の騰落の大きさを確認できます。
過去1年の騰落率はTOPIXが15%を超えています。NYダウの下落トレンドが気になります。また、先進国株価指数も狭い範囲で横ばいの傾向です。

150130TOPIX・NYダウ・ワールドインデックス年間騰落推移

世界を概観する指数、1月の動きはオールカントリー株価指数は-1.63%の下落でした。先進国株の動きを捉えるMSCIワールド・インデックスは-1.88%下落しています。一方多難な新興国諸国の指数エマージング指数は+0.55%の上昇でした。

地域では、ユーロ圏が大きく反発、欧州の主要企業の動向を捉えるSTOXX 600指数は、7.16%と大きく反発しています。アジア・太平洋指数は1.81%の上昇、中東・アフリカの動向を示す、ブルンバーグGCC200指数は1.08%と小幅上昇です。

米国の株価の騰落の激しさ、南欧ギリシャの懸念で世界景気にも不安感があり、シカゴのVIX(恐怖)指数は昨年末19.20㌽から、20.97ポイントと注意警報(私見です)のレベルです。

日本株は日経225は1.28%、TOPIXが0.54%の上昇ですが、ジャスダック指数は-0.47%、マザーズは-2.72%と下落し、小型株が振るいません。前月急伸した東証リート指数は1月に-0.60%の下落に転じています。

★主要株価指数週間騰落率
先進国株価指数は、北欧諸国が好調で、ドイツの手ランクフルトDAXが9.06%の上昇で1位、2位はフィンランドのヘルシンキ指数で8.94%、3位はデンマークのコペンハーゲン指数の8.01%上昇でした。

150130先進国株価指数月間騰落率

一方下落したのは、為替政策を変更したスイスのSMIが-6.66%の下落、2位はNYダウで-3.69%、3位はS&P500の-3.10%です。ちなみにナスダック総合指数も-2.13%下落で5位でした。マザーズは下落4位です。

トップ同士の差は15.72ポイントで、先進国の例では大きな幅になりました。

エマージング諸国・フロンティア諸国の株価指数は上昇・下落とまちまちな動きです。

150130新興国およびフロンティア諸国株価指数月間騰落率

上昇のトップはエジプトのヘルメス指数で+8.35%上昇、2位はフィリピンの総合指数で6.35%の上昇、3位はインド、ムンバイのSENSEX指数で6.12%の上昇です。

下落した1位は、ボコハラムの脅威に悩むナイジェリアの-14.77%、2位がギリシャで-11.54%下落、3位は南米コロンビアのCOLCAPで-8.19%でした。ちなみに4位はペルーの-7.60%、そしてロシアのRTSIは-6.75%の続落です。

トップ同士の差は23.12㌽と大きな差になっています。

★10年国債利回り(長期金利)
欧州の金融緩和策の強化、日本銀行の買取継続、そしてFRBの利回りが変更していないため、1月は世界的に長期国債利回りは低下(国債価格は上昇)、米国の利回りが上がった時の反動のマグマが貯まっています。

150130主要長期国債利回り月間変化率

欧州は株価が上昇しているものの、日本と同様に国債利回りが低下する歪な動きと成っています。

★商品先物価格及び商品指数
原油価格はWTIが40ドル台に突入し、値下がりが止まらない1月でした。
中国の景気減速、フランスでのテロ等々不安要因の高まりから、NY金先物価格は7.99%の上昇、銀(10.45%)とプラチナ(2.51%)も上昇しています。
景気の先行指数銅価格も-12.78%の下落となり、エネルギー各指標の大幅な低下で、世界の景気は商品価格の動向で見ると、極めて不安定な状況です。

150130主要商品先物価格および商品指数月間騰落率

穀物は小麦が-14.75%と大きく低下しています。
これら商品の価格低下から、CRB指数は-4.84%の低下、日経商品17種も-4.94%低下しています。
日本のインフレ率日銀目標の2015年2.0%達成が困難となっています。

ます。

文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充 巨

FP学会 会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm

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