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昨日からの続き、趣味の団体の運営は難しいというお話。
このことは、営利企業の経営において非常に参考になります。
例えば次のような例を考えてみます。
・自社の社員は仕事にどういったやりがいを見つけているのか？
営利企業では社員に給料を支払います。
社員のモチベーションの維持を給与や賞与に頼っているわけです。
しかしながら、より良い仕事をするためには金銭的な報酬だけでは
不十分であることは広く知られています。
そのようなことを考えるに当たり、趣味の団体の運営は非常に
参考になります。
物凄い真面目に練習している草野球チームは、何故そこまでして
練習をしているのでしょうか？
そこには金銭的な報酬など存在しません。
適切な大前提、課題や期待といったものが設定されている団体に
おいては、金銭的な報酬はモチベーションの主要因にはなりません。
自社の理念や目的に共感することなどにより、個々の社員の
モチベーションも上昇していくのです。
現在のような経済情勢にあっては、このような視点から営利企業の
経営も考えるべきです。
いつもお読み頂き、ありがとうございます。
このコラムの執筆専門家
- 高橋 昌也
- （税理士）
- 高橋昌也税理士・FP事務所 税理士
「税務×経営コンサルティング」の複合サービスを提供します
節税だけ考えていては事業の根幹が危うい時代。当事務所は、税務・会計はもちろん、マーケティングや経営戦略提案にも強みを発揮。とくにキャッシュベースの経営を重視し、小規模事業体が「いかにキャッシュを毎月手元に残すか」のアドバイスを行います。
044-829-2137
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