- 澤田経営研究所 澤田和明
- 澤田経営研究所 代表
- 群馬県
- 経営コンサルタント
対象:経営コンサルティング
- 戸村 智憲
- (経営コンサルタント ジャーナリスト 講師)
定義…事業活動に投入した総資本(総資産)に対する経常利益の割合を示す指標で、総資本
の運用効率がわかる。経営外の資本運用や多角化経営に積極的な会社では、総合的な
事業効率を判断するために有益な比率。しかし投機的な運用など経営外資本の少ない
中小企業の場合は、むしろ経営資本利益率を使用する方が的確。
格付けが「正常先」であるとみなされる値
これについては、1項目だけで「正常先」かどうかという格付け基準にはならない
が、8%以上はほしいところ。
分析のポイント
経営外資本の運用形態と内容を吟味することが肝要。多額な土地建物や高額の金融資
産などを保有する場合は、全く独自の数値がでる。これらの資産の棚卸、評価、減価
償却累計額、含み資産価値などが適切に加味されていなければ、実態を正確に把握す
ることはできない。
総資産経常利益率(総資本経常利益率)=売上高経常利益率×総資本回転率となるこ
とから、経常利益の増加と総資本の運用効率向上がこの比率の改善に寄与することが
わかる。
総資本増加率を売上高伸長率の範囲内に抑えて、経常利益を如何に拡大するかがポイ
ント。
<次コラムへ続く>