年収の3割を超える住居関連費用は多いのか??
住居関連の費用とは、住宅購入にかかるローンの返済や
マンションなどでは管理費などが挙げられる。
こうした費用が収入の3割を超える世帯が以外に多い。
特に、東京周辺がそうだ。
住宅購入の際には、年収の返済比率でローンの借入額が決まる。
この時点ですでに3割、つまりローンの返済だけで年収の3割以上占めていると将来的には厳しくなる。
また、ボーナス時のローン返済額が高額であればあるほど、
家計を圧迫する可能性を秘めている。
若い世代、特に30代では低金利も手伝ってか、かなりの額の住宅ローンを借りているケースが目立つ。
借りれる額でローンを組むのと、返せる額でローンを組むのでは購入後の家計に大きく影響する。
これに、子どもさんの教育費はかさむ一方。
習い事や塾代などローン返済に匹敵する額が毎月出て行く。
こう考えると、住居費と教育費である意味、年収の5、6割を占めている。
これに、通常の所得税や健康保険、年金の給与天引きがある。
残った額が日常の食費や光熱費など…
こう考えると、とても夫のみの収入では生活が苦しいので、妻はパートなどの仕事に就く。
妻はローン返済が終わるまで夫とともに働くことに…
これは、身の丈に合わない住宅購入が原因である。
住宅購入の際には、モデルルームでの見た目の良さや、
変動金利35年返済によるローン返済額の低さにある。
つまり、資金調達でそこそこの年収があれば、自己資金ゼロでもローンを組んで、
とりあえずは買えてしまう。
収入が右肩上がりの時代ではない昨今、自分自身の身の丈にあった等身大の住宅を選択することが重要である。
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このコラムの執筆専門家
- 寺岡 孝
- (東京都 / お金と住まいの専門家)
- アネシスプランニング株式会社 代表取締役
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