『不測の事態を「意識」した保険の加入』

　地震から１カ月以上が過ぎ、色々なことが明らかになってきています。保険業界でも、この度の地震を機に、自身のご加入されている保険が、「どういった内容なのか、改めて確認したい」といったご相談が急増しております。

　テレビや新聞などの被害を見ても、時々刻々と様々なことが報道されている中で、多くの方が、「実際に保険でどれくらいの保障があるのか」という疑問をお持ちになっているのではないでしょうか。

　地震では、津波による車の被害や家屋等の建物の被害、けが、入院、そして職を失う等、保険の適用が考えられそうな、様々なケースがあります。今回は、そういったいくつかのケースにおける、保険での補償（保障）の考え方について見ていきましょう。

まず、車の損害保険について。
　報道では、津波の潮水で動かなくなった車など、悲惨な状況の映像がよく映ります。地震で車が使用できなくなった場合、損害保険の補償はどうなるのでしょうか。実は、自動車保険には地震特約というのがあり、その特約を付加していない限り、補償がされないのです。しかし、自動車保険に地震特約を付加している方は非常に少なく、そんな特約があることさえ知らない方が大半です。今回の津波被害では、おそらくほとんどの方が自動車保険(地震特約)の補償はないでしょう。

次は、家屋等の建物について。
　結論から申しますと、地震保険以外は適用されません。地震保険に加入していない限り、地震による火災等で家屋が全焼しても火災保険では補償されないということです。しかし、地震保険の現在の加入率は、40％以下となっており、『地震大国』といわれる日本においては、少々低すぎる数字かもしれません。

　その他、損害保険の１つである傷害保険でも、同じように地震での補償はありません。つまり、冷静に分析してみると、この度の地震において、実際に保険が適応されるケースはごくごく一部でしかないということになります。（厳密に言うと、細かい支払の概念があるものも一部あります。）

　これは、日本だからこそ起こっている現象であると、私は思います。

 日本人の大半は、保険に対しての当事者意識が低く、生涯で見ると、相当額を支払うことになる保険にも関わらず、自身が加入している保険が、どこまで保障されるのか曖昧なままです。こうしたことは、保険に加入する際、保障の内容や、今後のライフスタイルを見通したりせず、なんとなく知人にいいと言われたから入る、といったような形で加入するために起こるのです。
　その結果、こういった不測の事態が起こって初めて、「自分の加入している保険は大丈夫だろうか」と考え、慌てて誰かに相談しているのが現状です。

　不測の事態が起こったときに、保険は『頼りになる』存在であることは間違いありません。ただ、加入の段階でしっかりと保険と向き合い、本当に備えなければならない保障は何であるか見極めて加入しなければ、『頼りになる』ものにはならないのです。

　もちろん、今回の地震を機に、保険を販売させていただく私たちも、「しっかりとお客さまと向き合い、適切な保険をご提供しなければならない」と強く思った次第です。

 
「美楽」（2011年5月号）執筆分