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- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
宜しければ下記の計三分の都築は、私のHPにてご一読下さい。
記事は2008年11月15日に投稿したものです。
2007年8月に発生したサブプライム問題の深刻化で、100年に一度、津波といわれる金融危機に発展、日本株も本年10月27日には日経平均が26年ぶりに終値で7,162円に急落するなど大きな影響を受けています。そのような中、日本株は今が底値に近く、買い時と考えた個人投資家が日本株とそのETFの購入に向かい売買代金が急増しています。
11月10日に東京証券取引所(以下東証)が発表した、ETFの10月売買代金は3,121億円で、前月比63%増。大阪証券取引所(以下大証)のETF売買代金も3,338億円、前月の約2倍となり、2006年6月の両証券取引所売買高の記録6,602億円に迫る勢いです。また、日本経済は比較的ダメージが小さく世界に対し相対的に有利な立場になり、危機後日本株に外国投資家の関心も戻るのではないかとの判断も働いたと思われます。
今後、個人投資家が日本株式を組入れる際に、個別株固有のリスクから逃れられ、購入・保有コストの低い日本株式型ETFの重要性が益々高まると考えています。
続きは下記へ
http://www.officemyfp.com/etf-6.html
