- 中野 博
- 株式会社エコライフ研究所 代表取締役
- 埼玉県
- 経営コンサルタント
対象:経営コンサルティング
- 戸村 智憲
- (経営コンサルタント ジャーナリスト 講師)
このため、環境を良化するビジネス(以下環境ビジネスと呼ぶ)を次のように定義しておく。
「数々の環境破壊が及ぼす諸影響は,結果的に将来の人間の健康を害するものである。このため、将来の人間の健康を守る意味で、現在の環境被害を数々の技術と知恵により、少しでも良化するビジネスを環境ビジネスとする。」
以上のように、環境ビジネスと健康ビジネスを一本化して、私たちがより健康になるためのビジネスを「ウェルネスビジネス」と本コラムでは呼び、話を進めていく。
実は、この言葉はアメリカ生まれの言葉であるが、その取り扱う範囲はとても広い。
世界的に有名な経済学者ポール・ゼイン・ビルツァー氏は「ウェルネスビジネスは将来、1兆ドル(90兆円:1ドル90円換算、2008年11月)に成長するビッグビジネス」と予測しており、アメリカのビジネス界では話題をさらっている。
このウェルネスビジネスは、対処療法であるこれまでの医薬・診察産業やドラッグストアなどに対抗するにスケールまで発展することが十分に予測できる。
現に、アメリカではこのウェルネス(健康促進)についての数々の書籍が出版され、雑誌も創刊されるなどの動きが活発化している。アメリカは食生活が乱れ、人口の7割ほどが肥満で苦しみ、ヒステリックなまでにダイエット関連産業が、凌ぎを削っている。
しかし、対処療法ではなく、先に予防をする事こそ、健康な身体を手に入れる手段と考える人たちが立ち上がり、ウェルネスを標榜したビジネスをスタートさせているのだ。
IT革命の次は、燃料電池を初めとするエネルギー革命、バイオ革命などと言われているが、世界的に少子高齢化社会が到来する21世紀の本命はボディ革命・健康革命とも言えるウェルネスビジネスではなかろうか。