寿命・余命とライフプランニング&リスク

ライフプランを考える上で、重要な視点は、ご自身の寿命・余命の長さです。
下表は、生年別寿命の推移です(平成25年簡易生命表より)。ご存知のようにゼロ歳の余命が寿命となります。



■昭和20年生まれ男子で、現在生存者は強運の持ち主。
私が生まれたのは、昭和20年でした。その年のものは統計がありません。
2年後の昭和22年の平均寿命は50.06歳ですので、予想として50歳を切るものと思われます。

∵昭和20年は8月15日まで戦争の最中でした。
従い生まれたばかりの赤子が大勢犠牲になったと思われます。東京大空襲では一晩で10万人の人々が無くなりましたし、戦後は食料も乏しく、法を犯すことに為るので、闇市で食料を買わないため、お亡くなりに為られた裁判官が居た時代でした。
生産設備の復旧に追われ、医療等も不十分な時代でした。もはや戦後でないと認識できたのは、19歳になって東京オリンピックが開催された年です。

・その昭和20年生まれの私が現在70歳まで生きているのですから、自分は「強運の持ち主」と考えるようにしています。

・同じように昭和25年生まれ男性の方で、本日このコラムを読まれている方も平均寿命から5年以上長生きされています。現時点では強運とは言えませんが運が良いとお考えください。女性の方は男性に比べ長生きしないと運が良いとは言えません。


■寿命中位数とは
寿命中位数とは生命表上で、出生者の内ちょうど半数が生存すると期待される年数を寿命中位数といいます。
表に有ります通り、
昭和22年　男性は50.06年、女性は53.96年
昭和45年　男性は69.31年、女性は74.66年
夫々の年に生まれた方の内、半数が無く為られていると推計される歳です。
この年を過ぎた方達は、その時点で平均よりも長生きの方達です。現代は長生きの方が多いので寿命中位数は平均寿命よりも上回っています。





■平均余命はライフプランを考える際のベースです、
平均余命は現在生活している方が、これから何年生きているかの平均年数です。
ライフプランを考える際の出発点とその期間の長さになります。
示されているのは平均値ですので、余命とされていた年に生存されていれば、より長い期間のライフプランが必要になります。
私は余命+5年～10年のプランニング期間をお勧めしています。
男女の差は、お一人様の期間の長さの目安になります。




■大数と生命保険の関係。
下図は、出生年とその方達が何歳の時の生存率です。
昭和22年の場合、95歳まで生存する割合は0.1%に過ぎません。女性でも0.2%です。



このように、日本人全体のような大きな数は大数と言います。簡易生命表は生命保険にも使用されるデータです。個人の死亡時期は解析できませんが、大数のデータを解析すると、現在何歳の人が何時までに何人が死亡するかなどが解ります。それにより死亡保険の料率等の参考にしています。

●現在20歳の人と40歳の人では、20年間で死亡する可能性が異なります。それに伴いその年に必要とされる死亡保険金の額が予測できます。これを、年度によって120歳まで行えば、毎年加入者の内なくなる方の人数が予測できます。
従い毎年必要とする保険金額が決まり、それにブラスして、経費を載せる一方、運用で得られる収益を算定して、保険料を決めることになります。

●死亡保険は、全体としては、保険に加入した人たちが支払ったものが還ってくるだけとも言えます。
大まかに示せば

保険料－保険会社の業務経費+運用益－死亡保険金＝保険会社の利益
死亡保険金＝保険料-保険会社の業務経費+運用収益－保険会社の利益

という構造になっています。
当年度に死亡すると考える人数が少なくなれば死差益として計上され一部が保険金の配当金として還されます。当然、3.11のようなことがあれば死差損が出る事になります。

■自己保険を運用すると
もし、保険料をすべて自分で運用すれば、その運用からは、経費等が大幅に削減されるので、効率の良い資産運用となり、保険金として予定されている額よりも多くなる可能性が高くなります。

●平成25年簡易生命表によると、平成2年は男女それぞれ10 万人の出生に対して40 歳の生存数は、男97.1%、女98.3%です。この数値を見て、死亡する確率が十分低いと判断できる方は、保険会社のパンフレット等で示されている金額を毎月積み立てで堅実な国際分散投資を行うと、15年後には大きな資産額がお手元に残る可能性があります。
メリットは、そのお金は大病をした際の医療費に使えますし、ご家族の緊急事態にも使用できます。

●難点は、毎月積立の励行です。確実に積み上げなければ、自己保険も無し・保険も無しという事態に陥ります。
また、緊急時に使用した金額は速やかに補填しなければなりません。医療であれば高額療養費制度で医療費の一部が戻りますから、それを補てん金と出来ますが、他の場合にはかなりの意志の強さが必要です。
もし、意思が続ないと思われる場合には、全労済・県民共済等の低料金で一定の保証が得られるものに加入(掛け捨てがベターです)して、リスクヘッジすることをお考えください。

FP学会会員
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス　マイ　エフ・ピー　代表　吉野　充巨
FPプラス投資助言で人生設計から資産形成まで一貫してサポート
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。
あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で資産配分とポートフォリオ構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。

【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP®
日本証券アナリスト協会認定　プライマリー　プライベート・バンカー
宅地建物取引主任者
登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーとは
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.html