- 岩川 昌樹
- FPブレーン株式会社 長期投資専門FP
- 千葉県
- ファイナンシャルプランナー
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対象:お金と資産の運用
また、同じように悩む方も多いと思いますので、少し私の考えを申し上げます。
コモディティファンドですが、
商品先物オプションの売買で収益を稼ぎ出すのではなく、商品指数に連動する証券に投資をするケースがほとんどです。
実物資産を分散保有していることと同様の効果が得られるわけですから、物価上昇のヘッジとなります。
物価動向の指標となる消費者物価指数に連動すると考えても良いでしょう。
(実際には、米国の消費者物価指数に及ばないですが。)
では、コモディティファンドは資産形成に必須かどうかですが、
単純にポートフォリオを最適化するという意味では、組み入れる価値があるのでしょう。
株式や債券との相関関係から、急激な価格変動の場合は、その効果もあるのでしょうが、じっくりと長期投資を行える方には、「必須」というほど万能な投資先とは言い難い気もしています。(のちほど、説明します)
ですから、組み入れないからと言って、資産形成が不利になることはありません。
コモディティファンドの内容を知らずに、雑誌を見て、または、勧められるがままに購入する方が、問題かと思います。
とは言いつつ、最近の投資マネーは、資本市場(株式や債券)から商品市場に移動することが目立ちます。
この流れを受け、世界の運用機関も、国際商品への投資比率を拡大しています
先日も、世界最大の米国年金基金カルパースは、60%の株式資産を、2年、3年かけて56%に下げ、その分で、原油や金、不動産の比率を今までよりも高めていくと発表がありました。
今後、各国もその動きに追随するとなれば、ますます、その重要度を増すことになります。
確かに、世界でも注目される運用機関が投資比率を上げると聞けば「今後は必要だ」と
思われるかも知れません。
しかし、毎年、多額のキャッシュイン・アウトが繰り返される「公的年金」と、
キャッシュアウトされない「老後資金の資産形成」では、運用目的が大きく異なります。
ポートフォリオ全体を最適化するというのも必要ですが、
長期保有すると、どのように収益を生むのか、投資した自分のお金はどのように使われているのか、「投資先」を理解しなければなりません。
この投資先を理解すると、自分で必要かどうか判断できるでしょう。
では、次のコラムで、株式投資と商品投資を比較してみましょう。
このコラムの執筆専門家
- 岩川 昌樹
- (千葉県 / ファイナンシャルプランナー)
- FPブレーン株式会社 長期投資専門FP
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