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- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
米国NY市場では5月7日に15,000ドルを超えると、連日のように高値を更新し、5月28日に最高値の15,409.39ドルまで上がりました。
一方の日本の日経平均株価は、4月30日では13,860.86円から、5月22日には15,627.26円まで上昇したのですが、5月23日に一気に1,143.28円下落し、その後の数日間は上下1,000円～500円の値動きの差という乱高下が始まり、5月31日の終値は13,774.54円で、高値から2,996円、11.8%下落して終えています。
単月ではこのような乱高下をしていますが、過去一年間の動きを見たのが本日紹介する各グラフです。
下図は米国ニューヨーク市場のダウ平均(黄色)、英国FTSE100、東京市場のTOPIXを比較したものです。
期間は2012年6月1日から2013年5月31日です。昨年11月14日の野田前首相の解散発言からTOPIXは5月の高値まで上昇を開始、巷間8割の値上がりが、5月末の数日で1割下がったことがお分かりかと思います。6月に入り下降を続けて10,000円まで戻る可能性は小さいと考えています。概ね14,000円台に一回戻り、その後高値16,000円～18,000円を目指すのではと考えています。それにしても過去1年間で60%を超える上昇は、爆謄といえます。
一方、英米の株価も年間では5画にはスタートの6月1日に対して、30%値上がりしたのですが、5月最後の週に下げています。通常であれば、素晴らしい伸長率ですが、今回は日本市場の急騰で目立たない動きと成ってしまいました。
上記は世界の上位3市場の動きですが、先進国と新興事の動きとして捉えたのが下記です。
米国市場のS&P500(黄色)と、米国を除く先進国22か国の株価指数EAFEに連動するETF(紫色)と新興国株価指数に連動するETF(ブルー)の動きです
グラフは、日本を含む先進国の株価指数が、本年に入り上昇を続け、5月に急落しています。後を追うようにS&Pが上昇5月の下落も小幅で、先進国株価がこの1年上昇したことがわかります。一方、新興国の株価を代表する指数、MSCIエマージング指数に連動するETFは今年に入り低下傾向で、5月には先進国の株価指数と15ポイントも新調率に差がつきました。なお、チェッカコードEFAとEEMはドル換算になり、S&Pは指数の変化です。
また、下図はTOPIX(黄色)とインデックス投信であるeMAXIS先進国株式(ブルー)とeMAXIS新興国株式(紫色)を比較したもので、2012年6月1日から2013年5月31までの軌跡です。こちらは、指数の動きを円で捉えています。前述のドルでの表示よりも、TOPIX&先進国株式と新興国株式の乖離は小さいものの、2013年に入ってからの新興国株式の上昇は鈍っています。
では、昨年までブームが継続した、資源国というテーマではどうだったかといいますと、ブラックロック資源刊投信(黄色)と、オーストラリアASX指数(ブルー)とパワーシェアーズ水資源株ETFと比べています。期間は過去1年です。資源国を代表するオーストラリアASXが5月末に腰折れし騰落率はプラス20%にとどまったことがわかります。一方水資源株は上昇トレンドを維持し、資源国投信の動きは横ばいで、それぞれ1年間の騰落率はプラス25%を維持しました。
ただ、日本株の騰落率および先進国の上昇率には届いていません。
このように見てまいりますと、今後は米国(シェールガス革命と住宅価格等の景気上昇予測)、日本株(デフレからの脱却と企業業績の上昇)、ヨーロッパ(債務問題の小康と対策の進捗)が見込める先進国株の勢いが継続すると考えています。新興国は調整段階かと思われます。
また、下図で世界株式指数に連動するETF(ブルー)と、日本を除くまた、下図で世界株式指数に連動するETFと、日本を除くンパシフィック諸国(オーストラリア、香港、ニュージーランド、シンガポール)指数に連動するETF(紫色)とTOPIX(黄色)とを比べました。期間は2012年6月1日から2013年5月31日までの1年間です。
TOPIXが突出していますが、世界株式とMSCIパンパシフィックと比較すると4月まではパンパシフィックが上回っておりました。両者1年間のパフォーマンスは20%を超えるレベルです。
なお、パンパシフィックに関連する指数は複数あります。MSCI、バンガード、S%P他です。それぞれにカバーしている国が異なります。ご購入を検討される際にはそれらを確認して比較検討ください。
以上、グローバルに地域・国・テーマ別にそれぞれの比較を行いました。すべてを充てることはできませんし、今後どのようになるのかも不確実です。従いまして、株式・債権・不動産という資産の配分方針を決めた後に、どの国・地域・テーマに分散するのかを検討されて、銘柄選定に入ることをお勧めします。
私は、一般投資家で長期の運用を目指される際には、投資金額の強弱はあるものの、数多くの銘柄分散をお勧めしています。メリットはリスクが低くなることですが、デメリットは期待リターンが抑制されてしまうことです。でも、家計の安定とライフプランの実現のご相談にあずかるアドバイザーとして、リスキーな投資はお勧めしていません。
文責
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス マイ エフ・ピー 代表 吉野 充巨
【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)/一級ファイナンシャル・゜ランニング技能士
宅地建物取引主任者 (東京)第188140号
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー&登録講師
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.html
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべて読者・ご相談者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者・相談者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』
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