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中村 英俊
株式会社第一広報パートナーズ 代表取締役 広報コンサルタント
東京都
広報コンサルタント

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閲覧数順 2016年12月10日更新

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特集やまとめ記事に出るには

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新聞や雑誌には、ストレート記事の他に”まとめ記事”や”特集記事”といったパターンがあります。


まとめ記事や特集記事はストレート記事とは違った説得力があります。それは1社だけを扱うのではなく、競合や他業種企業、業界全体や広く一般社会をも取り上げることで情報の信ぴょう性が高まり、また1社だけを取り上げるケースと違い視点も大きいことから影響も大きいからでしょう。


ではこれらの記事に取り上げられるためには下記3点がポイントとなります。


①常に自社の位置づけを明確にする

 今度の新商品はこうだ!或いは自社の中の位置づけはどうだという切り口は全てのリリースなどに書かれているものと思います。しかし大事なのはその商品が、その出来事が自社内のみならず業界にどの様な影響を及ぼすのか、広く一般社会にどの様な影響を与えるのかという視点。

つまりは単に一企業としての利益云々ではなく、外部にどの様な影響があるか、その中で自社はどの様な位置づけなのかという視点です。これを発信するのとしないのとでは、まとめ記事に取り上げるか否かだけでなく、情報のクオリティという面でも大きな差が生じます。


②まとめ記事や特集の時期の把握

 自社の記事、他社の記事問わず、それらが一過性のものではなく、業界全体の動向であったり、背景に広く一般社会の傾向であったとするならそれは新たなまとめや特集記事がでる契機と言えます。

また季節要因や時期要因がある切り口もありますので、自社で関係のある切り口での特集などは事前に時期を把握し情報発信を行う必要があります。


③まとめ記事を書く記者へのアプローチ

 業界や一般社会に対する影響をリリースに書くだけではなかなかまとめ記事などにはなりません。その新たな傾向や動向などに興味を持っている記者などにアプローチをしていくことが重要です。担当記者がいる企業は解り易いですが、そうでない企業は過去に類似した記事を書いている記者、それらに興味を持ちそうな記事をクリッピングなどで把握しアプローチしていくことが必要です。


企業が狙える記事はストレート記事だけではありません。然しながらまとめ記事や特集記事に書かれるとなると競合との比較や業界内での位置づけなども影響してくるため、必ずしもメリットばかりではありませんので、事前に十分な検証を行い記事をイメージした上でのアプローチをお勧めします。



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