これからの資産運用について

ミラン様 バームスコーポレーションの杉山と申します。

ご指摘のとおり、日米欧の株式市場は連動性が高くなっていると思います。ただ、株式市場の連動性は元々それほど低いものではありません。新興国を含めて株式市場は同じ方向に動く場合が多いように思います。

したがって、株式市場に投資している限り、国際分散投資といってもその効果は限定されたものとなるでしょう。一方で、債券はどうなっているかといえば、昨今の株安でイールドが急上昇しました。金利が下がった理由は、投資家の資金がより安全な国債に流れてきたからです。つまり、分散投資は国際的な株式市場間で利くより、株式と債券の間で利いているのです。

昨今の市場の動きをまとめたものを昨日のメルマガ(こちら)で公開していますのでよろしければごらんください。

ミラン様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナー(IFA)の森本直人と申します。

これからの資産運用の件、仰る通り、金融のグローバル化が進み、国際分散投資の手法も、少し変化していくかもしれませんね。

ちなみに、今回のサブプライム問題で、金融機関が、巨額の損失を出したのは、わかりやすく言うと、住宅ローンを証券化した金融商品が、さらに細切れに商品化され、世界中の金融機関にばらまかれたために起こった事態です。

細切れにされて、分散されているので、安全だと判断して、金融機関は、こういった金融商品を購入したわけですが、元々の住宅ローンのほとんどが、かなり、背伸びをして、借りられていたため、一気に手詰まり状態になってしまったということです。

裏を返すと、金融工学を駆使した複雑な商品は、プロでも負けるので、選んではいけないという教訓だったのではないでしょうか。

個人的には、資産運用の王道は、いまだに国際分散投資だと思いますし、シンプルな運用方法です。他に本職を持つ、ごく普通の人が、ごく普通に成功できる運用方法は、この方法しかないと考えています。

以上、ご参考にしていただけると、幸いです。

はじめまして、ミラン様。アイスビィの植森宏昌です。

確かに最近、世界の各市場が同時に同じ方向へ動く傾向がありますね。良く居言われてますリスク分散の意味で国際分散投資を続けてても大丈夫かと言われると確かに不安ですよね。

個人的見解ですが株式のみに投資している限り、国際分散投資だけではリスク対策にはなりにくいでしょうね。

逆に債券は急上昇しましたよね。皆さんが同じ様な考えの下に、安全そうな債券に資金が流れたのが理由の1つでしょうね。

株式のみの国際分散投資だけではリスク対策にはなりにくいのが本音だと思います。株式、債券、通貨等、投資対象の分散投資も検討にいれるべきではないでしょうか?

色々、検討してみて下さい。

有限会社アイスビィ 植森宏昌

はじめまして、ミランさん。
''FP事務所 マネースミス''の吉野裕一です。


ここ数年のグローバル化は、私も少し気になっているとこはありますね。

しかし、やはり世界を牽引しているのは、アメリカ経済というのもあり、今回は全世界に大きな影響を与えたと思います。

またアメリカの影響も受けているが、他の影響で大きく下げているような国もありますから、すべてが全く同じ動きをする事はないと思います。


ただ、アメリカの景気が安定すれば、新興国の伸びも期待できるでしょうし、国際分散は無駄ではないと思いますよ。

ミラン 様

初めまして。オフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

このように世界経済がグローバルなつながりの中でこそ、国内外の分散投資が必要と考えます。

確かに世界的な金融期間の破綻が続いていますが、損失の主要な要因は米国・英国・スペイン等々の住宅バブルの崩壊に起因しています。そして、これらの住宅を担保とした、高利の住宅ローンを基に証券化商品として世界的に販売し、それをリスクを慎重に測らずに購入したことから、時価会計で評価損が莫大になったものです。まさにリーマンが再生法を申請したのは、この証券化商品に偏った投資した例です。

今回破綻。救済された金融機関は、これらの証券化商品に偏った投資をして、窮地に陥っています。
またAIGが窮地に陥ったのも、保険では採算性が低下したため、上記のような証券化商品のデフォルト(支払い不能)の際の保証を行って収益を上げたことによります。

金融機関は常に収益を求めなければいけません。このためハイリスク・ハイリターンを追い求めることになり、リスクが高くなりすぎたことから破綻したものと私は認識しています。

例えば、日本でもJ-REITだけに投資した方は、大きな痛手を蒙っています。株式でも中国株だけに集中した方も然りです。

世界同時株安ですが、一方、先進国の国債は世界同時高になっています。そして為替は円高も各国の通貨に対して強弱がありますから、商品別・国別に高・安の程度がまちまちになります。
(出来るだけ多くの資産クラスへの分散が有効な対策となります。)

そして、過去のデータからは、市場価格が下がりすぎた場合には、平均への回帰という現象が発生しています(上がりすぎも同様です)。