対象:生命保険・医療保険
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辻畑 憲男
ファイナンシャルプランナー
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保険について
初めまして。
株式会社FPソリューションの辻畑と申します。
40代から50代に必要な保険ということですが、保険は万が一の時にお金に困るというリスクヘッジのために加入するものです。よって、万が一の時の事を考えて検討しましょう。
主に入院した時、亡くなった時、介護状態になった時になります。
例えば、入院した時は預貯金などでカバーできるかどうか、できないのであれば保険でどのくらいカバーすればいいのかの検討です。医療保険、がん保険などの検討になってきます。
亡くなったときはどうでしょうか。遺族にいくらかお金を残さないといけないか検討です。
保険期間ですが、現状10年等の更新タイプに加入しているようなので、今後は保障期間が終身で検討しましょう。更新タイプですと50歳以降保険料がどんどんアップして保険料の支払いが厳しくなる可能性があります。
医療保険などの詳細な内容や保険会社については、どのような保障を重視したいのかによって変わってきます。例えば、がんを重視したい、脳疾患や心疾患なども重視したいなどです。
一度お近くの独立系のファイナンシャルプラナー(CFP保持者)にご相談されてもいいかもしれません。NPO法人日本FP協会でご紹介しています。
茂野 博起
ファイナンシャルプランナー
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保険の基本的な考え方
マネーハックFP事務所の茂野と申します。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士で、
豊富な保険実務をもつFPです。
よろしくお願いいたします。
40代から50代に必要な保険の種類や、最低保障金額ですが、
これは家族構成、収入、保有金融資産、健康状態などの環境面や置かれた立場で
個人差がでてきます。
お子様が独立しているか、もしくは独立の目途が立ち、
ご夫婦2人で老後生活が視野に入ってきたのであれば、
死亡保障はいわゆる「お見送り代」だけでいいとする方が多い印象です。
100万円の方もいれば200万円の方もいます。
一方、相続するお子様が相続納税の懸念がある場合、
保険を活用することで、一定額を受取る保険金の一定額が
非課税枠にできることから、必要死亡保障額の詳細を、
厳密に見積もる必要が出てきます。
これは預貯金だけでなく、不動産や証券などの資産も含まれるため、
資産の棚卸が求められます。
医療保障に関しては、健康リスクが確実に上昇する年代であることから、
医療保険加入の選択肢も視野に入ります。
「高額療養費制度が有るから保険は不要だ」と考えるFPもいますが、
それはあくまでも医療費における一定の支出を抑えるに過ぎません。
入院中の食事代などの雑費、個室利用における差額ベッド代そして
地方在住であれば、医療機関が近くにあるとは限らないため、
タクシー代を見積もっておく人もいます。
その際は高額療養費制度の適用外であることから、
保有金融資産によっては医療保障を検討してみてもいいでしょう。
また、勤務先によっては「付加給付」が用意されている健康保険組合もあります。
規約などを確認した上で、最低保障額を割りだすことをお勧めします。
それがあるとすれば、高額療養費制度の支出よりも、
さらに大きく抑えられることになります。
勤務先にご確認ください。
保険加入の必要性や、具体的な保険商品の種類や必要保障額の算出は、
保険の実務経験のあるFPでないと割り出せません。
保険を得意とするFPなどの専門家に、
一度相談してみてはいかがでしょうか。
補足
私でよろしければご相談を承ります。
お気軽にお問い合わせください。
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