総通:日本直販が民事再生法 その影響は? - 広告戦略・媒体計画 - 専門家プロファイル

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総通:日本直販が民事再生法 その影響は?

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既に、先週の金曜日にニュースとなった
『日本直販 総通の民事再生法』

通販大手として、テレビ・ラジオの相当量の媒体へ展開して
いたことから、各媒体及び広告代理店は、緊迫した対応を迫ら
れているかと想像されます。


以下、『産経新聞』より引用(参考までに)

『民事再生法の適用を申請した通販大手の「日本直販」のCMを
放送している在阪のテレビ各局にとって、運営会社である総通
(大阪市中央区)の民事再生法の適用申請は「寝耳に水」。

今後の放送をめぐり、対応に追われた。朝の情報番組「スッキリ
!!」など3本の番組に総通のCM枠がある読売テレビ放送は
急遽(きゅうきょ)、きょう12日からACジャパンの公共広告
に差し替えることを決めた。これに対し、毎日放送は自社制作の
テレビ番組にはCM枠がないものの、全国ネットの情報番組
「ひるおび!」については「(キー局の)TBSからの連絡待ち」。

関西テレビもフジテレビ制作の「とくダネ!」で、また朝日放送は
テレビ朝日制作の「モーニングバード!」でCMを放送しているが、
それぞれ対応を検討中だという。一方、ラジオでは、エフエム大阪
(大阪市浪速区)などが出資する「ジャパンエフエムネットワーク」
(JFNC、東京)が全国のFM局に総通提供の
「FMラジオショッピング」を配信。

JFNCには広告代理店を通じ、
総通から「来週以降も番組を続けたい」との連絡が入ったという。』





ここで思い出されるのが、
2008年に民事再生法を行った
ラジオ通販大手のテレマート(最も売上が高い時期で売上250億円)

当時、何が起きたのか

「優良な媒体が格安で、大手広告代理店経由で売買されるということです」

もう一度、お伝えします。

「確実に優良な媒体が通常より安く、売買されます」

そもそも、
優良な媒体は、なかなか出てこないものですが、
テレマートの民事再生法の際は、多数の良質な媒体が出てきました。


この機会は、新たな媒体選定のチャンスです。
このビジネスチャンスを掴みましょう。

 

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(クリエイティブディレクター)
エーエムジェー株式会社 代表取締役

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TV・ラジオにて累計2000回以上の通販番組を担当。通販において豊富な知識と実績を有する。通販や店販に欠かせない「薬事法」や「景品表示法」に深く精通しており、法律を守りながら広告として成立つ「シズル感のある広告表現」を得意としている。

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