親日国の株価指数に連動するETFに入れ替えを行いました

私は、自身が保有する株式と債券(ETF等の投資信託含)をバランス型の投資信託と見立ててmyfundと名付けています。その中にある2本のETFを売却しました。
それは、ハンセンH株指数に連動するETFとサムスン　コデックス　200ETFです。売却理由は、皆様もご存じの件で、投資対象から外しています。
ただし、新興国指数、汎パシフィック指数に採用されているため、完全には外れていません。

ハンセンH株ETFは2004年9月21日から満8年保有していました。また、サムスン　コデックス200ETFは2007年2月7日からですので5年8か月保有していました。私はパッシブ運用の中で、通常BUY&HOLDを基本とし、当初保有した際の理由・条件が変わらない限り売却はしていません(資金が入用になった債は別)。今回はその基本的な要件が崩れてしまいましたので、売却しています。

経済的・運用に関する判断として外れていますが、自分の資金は気持ちの良い対象先に投じることを優先いたしました。このような運用方法があっても良いのではないかと考えています。　なお、ハンセンH株ETFは年間収益率6.3%で回っていました。コデックスは40%近くの損失を出しています。今回の売却は大手の証券会社でしたから、ネット証券に比べ極めて高いコストでの売却・買い付けとなりました。

それら売却資金で購入したのは、ISHARES TURKEY 、ISHARES INDIA、ISHARES INDONESIA、ISHARES MEXICO の4銘柄です。
皆様もご存じのように、トルコ、インド、インドネシア、メキシコは親日国で且つ民主主義の国です。

インドは世界最大の民主国で現在約12億人の人がいます。先の大戦ではインド独立の志士チャンドラボース氏を日本が助け、インド独立を応援したことから親日家として有名です。太平洋戦争後の東京で開かれた極東軍事裁判でインド代表藩士ラダ・ビノード・パール判事は、日本人戦犯7人の無罪を主張してくれた方もインドの裁判官でした。

またインドネシアも東南アジア最大の民主主義の国で、世界第4位の人口約2億4000万人を誇っています。両国のこれからの発展に期待しています。インドネシアの国父スカルノ氏は大の親日家で、奥様に日本人(デビ夫人)を迎えています。日本からはバリ島に大勢の観光客が訪れていますが、現在はホンダをはじめとする日本企業が多数進出しています。

トルコは、露土戦争に敗れ苦渋の時期があったのですが、日露戦争で連合艦隊の奇跡的な勝利の方が届いたときに国を挙げて日本に喝采を叫び、今でもトーゴ―という名の人がいるそうです。
また、先般のイラン・イラク戦争の時には、日本政府が日本人避難民の救出用航空機の手配をしなかった際に、オスマン帝国時代のエルトゥールル号の遭難の際の日本人の救出作業への恩返しとして、救出気を飛ばし、日本人を救ってくれた国です。現在はヨーロッパのEU加盟を果たすべく様々な改革に取り組んでいますし、アジアとヨーロッパの要として発展が見込まれます。

墨西哥(メキシコ)は、伊達正宗が派遣した支倉常長遣欧使節団以来のお付き合いがある国です。現在は米国への輸出基地として日本企業の工場が進出している国です。

その他にも、親日国:かつての同盟国タイ、ルックイーストを展開したマハティール首相のいるマレーシア、お隣のバングラディシュ、泰緬鉄道を敷設した旧ビルマ、内省人の台湾(李登輝氏は日本の陸軍士官学校を出ています)、イスラエル(ロシア、ポーランドなどから中国へそして米国に渡った人に日本の査証を発行)、そして、バルト3国などがあります。
が今回私の資金は極めて些少のためETFの購入には至りませんでした。
委任統治していた太平洋の島嶼諸国も親日ですが株式の投資対象先からは外れます。

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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー　
吉 野　充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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