ETF(上場投資信託)と株式、従来型の投資信託との違い

前回は、ETFとインデックスファンドの表に纏めて比較しましたが、今少し上場投資信託ETFの良さを詳しく紹介します。

ETFとの比較対象となるのは、株式と従来型投資信託（インデックス投信を含む）です。
1 ETFは証券会社を選びません。
　日本株式型ETF は投資信託とは異なり、どの証券会社( 一部銀行) でも市場で売買可能で、すから、既に証券口座を保有されている場合は新口座の開設は不要です。

2 ETF一番のポイントは分かり易さ
　株式では、トヨタ自動車などは、どの業種に属し業績の好調・不調は新聞・TV で報道されるため概要が分かります。しかし、多くの企業の経営状態は公表データや会社四季報などで調べなければなりません。
また、投資信託で日本の公募投信は4,352本(2012年6月末投信協会HPより)、内、契約型投信で株式投信は4,127本あります(同投信協会より)。この中でTOPIX をベンチマークとするものが2010年に540本あります（投信評価システムVTASデータ10月第5週）。その中から、予めTOPIX を上回る運用成績の特定の投信を選ぶのは至難です。

その点、株価指数に連動するものは、日本経済の動向や対象とする業界の動きに連動しますので、インデックス投信とETF は初心者にも分かりやすいものといえます。

同じパッシブ運用ですが、通常のオープンエンド型の投資信託は一般の投資家から資金を受け取る度に受益証券を発行するのに対し、ETF(上場投信)は証券会社や機関投資家などの大口投資家が、その対象となり株価指数を構成する株式を指数に連動するような構成比でユニット化した現物株式を拠出した場合に受益証券を受け取ることになっており、これらの大口投資家が証券取引所で放出した受益証券を一般の多くの投資家が取引する仕組みになっています。

ETF はインデックス投信とは異なり、現物の株式ポートフォリオと受益証券を交換するだけなので、現金の出入りがなく、常に株価指数先物取引などとの裁定取引も行われるため、結果的に取引価格がより目標とする指数の動きに近くなります。

3 個別株固有のリスクが除かれ倒産はありません。
　ETF は株式の特徴を備えた投資信託です。ただし、個別株とは異なり倒産はありません。
また、TOPIX に連動するものは、東証1部全銘柄への投資と同義になり固有株リスクが無いといえますし、業界の株価指数に連動するものは業界そのものを購入することと同じになるなど、幅広くリスクが分散されています。ただし、ETFの上場が廃止される等のリスクは有ります。

4 従来投信と比べ、安いコストですから、長期保有には有利です。
各商品のコストは表に記すとおり、株式は売買手数料、ETF は売買手数料と信託報酬、投資信託は買付手数料、信託報酬と信託財産留保額になります。
　　
毎日資産残高に掛かる信託報酬はETF と従来投信では大きな差があります。例えば、TOPIXに連動するETF の信託報酬は税前で0.78～0.11% 、業種別のETFでも0.18～.32%(税前)に過ぎません。また、テーマ別では0.28%～0.50%(税前)で、レバレッジ型・インデックス型は0.75%以内となっています。
一方、投信の平均は1.39% 、安いとされるインデックス投信でも平均は0.64%で、最低の物でも0.42%です(2012年6月現在)。日々の支払額で長期投資では成果に大きな影響を与えます。
売買手数料は株式に準じており短期売買も可能なコストです。このため、長期運用の投資家、短期運用の投資家どちらにも扱い易い商品といえます。

5 信用取引とレバレッジの活用ができます。
　ETF は信用取引が可能です。価格の下降局面では、売りから入ることも出来、約3倍強のレバレッジが可能です。また、リアルタイムの取引ですので同日売買も可能で短期売買の手法が使えます。今年に入り、レバレッジ(2倍)を効かせたもの、下降の時に価格が上がるインバース型(-1倍)のものが上場されて、人気を集めています。

6 弱点の最たるものは再投資が出来ないことです。
　ETF は株式配当金同様分配金が払い出され再投資という手法が使えません。長期投資では分配金でMMF を購入し売買単位金額まで貯めて購入することが必要になります。全く手を掛けないのであれば、コストが低いインデックス投信で再分配を選ぶことを検討下さい。

7 購入は原則単位口数
　投信は1万円からなど小額からの購入が可能ですが、ETF は購入単位が、1口、10口、100口単位で設定されており、購入には一定額が必要になります。TOPIXや日経平均に連動するものは、現時点で9万円弱、8万円弱の資金が必要です。
東証上場の業種別17種のETF は1口単位ですので、1万円程度の資金でも購入が可能です。なお、購入コストは高くなりますが一部証券会社では、一部銘柄の累投が使えます。

8 流動性リスクと上場廃止リスク
　ETF の場合、売買数量が少ないため売却したいときに売れない流動性リスクと、売買数量の少なさで上場が維持できずに上場廃止になることがあります。購入にあたっては、出来高などのチェックと、同じ指数で複数の銘柄がある場合には、売買出来高の多い銘柄を選ぶなどの注意が必要です。


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文責
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吉 野　充 巨
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