実は、下水処理場に太陽光発電が使われている

災害時に電気が必要なところというと、真っ先に病院を思い浮かべる人が多いでしょう。しかし、病院以外にも電気が必要なところはいろいろあります。

例えば、信号機です。信号機が動かなければ車の事故が増えるでしょうし、緊急車両の通行にも支障がでます。

サーバーのハウジングなどを行っている施設も、電気がなければデータの消失が起こります。データの消失は災害後、社会が復旧するときに、大きな障害となってしまいます。

そんな災害時に電気がないときと困る施設のひとつに、あまり注目されない存在ですが下水処理場があります。飲み水を作り出す上水処理場に対して、下水処理場とは一般家庭やや工場などから排水される汚水を処理する施設です。コレラやチフスといった伝染病が中世のヨーロッパで大流行したのは下水処理がきちんとできていなかったといわれる通り、安全な生活環境には下水処理が大変に重要なのです。

この下水処理施設に、太陽光発電システムが導入されるようになっています。神奈川県の横浜市では下水処理場の施設の屋上に3,944枚の太陽光発電パネルを設置し、年間約97万キロワットの電力を産み出します。

産み出された電力は普段は売電を行い、そして災害時には非常用電源として利用されます。

下水処理場への太陽光発電システムの導入については横浜市に限らず、神戸垂水処理場や大阪府南部水みらいセンター、岐阜県北方町の北方町ふれあい水センターなどでも導入を行っています。

東京都においては、各所の下水処理施設に太陽光発電システムを導入していますが、さらにエネルギー基本計画「スマートプラン2014」を発表し、森ケ崎水再生センターや南多摩水再生センター、清瀬水再生センター、浅川水再生センターといった広大な敷地を持つ下水処理施設に1メガワット以上の太陽光発電を行うメガソーラーを設置することを検討しています。

災害時に電気がなくては困る下水処理場が災害時にも利用できるようになるだけでなく、エネルギーを創出する自立型の施設となることは、災害の多い日本ではこれからも推進してほしいことです。

こうした取り組みは社会を良くするものとしてもっと注目されるべきだと思いますが、あまり知らない方が多いので、ここでご紹介させていただきました。