- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
ドローンは2015年4月22日に、東京都千代田区の総理大臣官邸屋上に落下したことで、俄かに注目されました。
なお、この時のドローンは実際にはラジコンのヘリコプターだったとのことですが、表現の便宜上ドローンということになっています。
その後2015年7月にドローンに対応する改正航空法が閣議決定されましたが、それとは別にこれを太陽光発電関連で利用する動きが見られます。
エネルギーベンチャーのエナジー・ソリューションズが2016年9月に、ドローンを使って広大な敷地に広がるメガソーラーのモジュールを赤外線(IR)でチェックするドローンアイサービスを立ち上げました。
実は再生可能エネルギー特別措置法が改正され、稼働中の機器の点検や保守、および稼働終了後に設備を撤去することが義務化されました。
太陽光パネルは滅多にはないのですが、時には故障します。
故障の原因のひとつにホットスポット現象があり、製造時点での不具合や、落ち葉などがパネルの表面に付着すると発熱してパネルが破損します。
ホットスポットで故障が発生すると場合にそのストリングが発電しないことがありますから、このチェックは極めて重要です。
そこでドローンが登場するのですが、これはドローンに赤外線カメラを取りつけて、それを飛ばして広大な面積の太陽光パネルをチェックするというアイデアです。
ホットスポットの部分のパネル温度は高温になるので、赤外線カメラでそれを発見し、故障個所を容易に特定できますから、故障系統の復旧が速やかにでき、発電量の低下を防ぐことが可能になります。
ホットスポットのチェックは従来の方法ではコストが極めて高くなるので、実際には行われないケースがあったようです。
しかし、ドローンアイとクラウドコンピューティングを組み合わせることで、容易にホットスポットを特定することができるようになりました。
ちなみに、たとえば2MWクラスのメガソーラーをドローンアイで検査する時間は15分ほどと短いそうです。
またコスト的には従来の赤外線カメラでのチェックの約3分の1にコストセーブできるとのことですから、これからはドローンアイの利用が加速されるのではないかと期待されています。
ただし、ドローンアイでホットスポットを特定できたとしても、それだけではただ故障個所が分かったというだけで、対処するのはそれなりのデータ処理が必要になり、専門的な技術者を必要としますから、誰もがドローンとIRカメラがあればこのチェック作業をできるということではありません。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
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