「トータルリターン」は、長期投資により再投資による複利効果を重視する立場からは、収益分配金を分配時にその全額を再投資したものとして計算する方法が有効です。これは収益分配と値上がり益の推移を測定した数値です。
基準価額を利用することから販売手数料など直接的なコストは控除されていませんが、間接的に生じるコスト(信託報酬など)は控除済みのリターンとなっています。一般的には年換算値で表示されます。
年換算とは、一定期間のリターンを1年あたりのリターンとして計算する方法で、他のファンドや金融商品と比較する場合によく用いられます。3年で9%のリターンがあるものは、年換算で2.914%のリターンとなります。
| コラム一覧 |
このコラムの執筆専門家
- 佐々木 保幸
- (京都府 / 税理士)
- 税理士法人 洛 代表
贈与、遺言・遺産分割・相続税対策なら京都・税理士法人洛まで
円満な遺産分割、生前贈与、事業承継、節税、納税資金の確保など、それぞれの着眼点から家族構成や資産構成ごとに、ベストアドバイスを行います。
075-751-6767