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「必要保障額を計算してみましょう」というフレーズ。
この考え方がスタンダードになりつつありますが、
信憑性はいかがなものでしょうか？
「必要保障額」というそもそもの考え方は「正論」です。
端的には「保障を受けたい項目とその金額」から「社会保険や貯蓄、固定資産
などで既に準備済みとされているもの」を差し引いたものが、その人の抱える
「必要保障額」になる・・・というものです。
最近では、このソフトが普及したり、インターネットからの入力で簡単に算出
できるようになってきています。
しかし、算出された結果を目の当たりにして
「えっ、こんなに少ないの？」または「えっ、こんなに必要なの？」という印象で、
実感がなく、すんなり受け入れ難いという方も少なくないと思われます。
その理由は、３つあります。
１つは、様々な「前提」によって、結果が大きく違ってしまうこと
もう１つは、その「前提」が適切かどうかの判断が不明確であること
もう１つは、その「前提」が、その通りになる確証はないこと
などです。
ドラスチックな言い方になりますと、
「誤った実態把握」で「いい加減」にやれば、全く信憑性のない結果になってしまう
のです。
準備済とされた貯金だって、目的が「100％不慮の事態の為」というわけでは
ありませんよね。
「保障がなくても、この貯金があるからいいでしょう」という論理は存在する
ものの、
「本来、夢や生活の為に使うべき貯金が、不慮の事態に100％注ぎ込まなければ
ならない」としたら、100％諦めがつくかどうかは個々人で変わってくる筈
ではないでしょうか？
そうなんです!
個々人によって、想い・価値観が全く違うのですから、
「数学の公式みたいに必ずしも画一的に押し込めばいいというものではない」
のです。
必要保障額とは、あくまで１つの割り切った考え方として有効なのであって、
この算出結果だけを愚直に信じ、無理に保険設計を組むことが正しいかどうか
は別問題
なのです。
実は、ここからが、本当の意味でのコンサルティングなのです。
何も損得勘定だけが全てではありません。
従いまして、「必要保障額に強い拘りを示す提案」には慎重に検討されることを
オススメ致します。
