限定告知型医療保険

（主契約は「限定告知型医療保険」、「引受基準緩和型医療保険」、特約はなし）

 保障ニーズ　：　死亡｜医療｜介護｜老後｜その他

限定告知型医療保険とは、医療保険の一種です。通常の条件で加入できない健康状態に問題のある人が、簡単な告知（各社3～5項目程度）で加入でき、病気やケガで入院や手術をしたときに給付金が受け取れる保険です。
基本的な保障内容は「入院給付金」「手術給付金」となっていて、通常の医療保険より数は少ないですが、「先進医療」などの特約も付加できる保険会社もあります。
通常の医療保険では告知書の質問事項が10項目程度あり、該当する項目については詳細を申告するのに対し、限定告知型医療保険の告知方法は、告知に該当するかどうか（「はい」または「いいえ」）だけを確認し、詳細告知は取らない形態が一般的です。
保険会社によって、「限定告知型」や「引受基準緩和型」など、名称が異なっていて、「条件体保険」に分類される保険は、終身保険や医療保険で開発されています。簡単な告知内容は、保険会社によってそれぞれ異なりますので、取扱保険会社を複数比較検討することが大切です。

保険会社が提示したいくつかの質問事項に該当しなければ契約できることがポイントですが、大きな注意点が2点あります。
1つ目は、保険料が通常の医療保険に比べて割高になります。
2つ目は、契約から一定期間内（１年など）での入院・手術給付金については、給付金額が半額となります（先進医療特約には削減期間を設けていない保険会社もあります）。また、日額限度額が通常の医療保険より低めに設定されています。

持病があって、通常の医療保険に加入できないと思い込んでいる人でも、実際告知をして申し込みをした診査の結果、一定期間、保障に制約がついたり、割増保険料となる場合もありますが、限定告知型医療保険よりも有利な保障内容・保険料で加入できる場合があります。安易に限定告知型医療保険を選ぶ前に、通常の医療保険を検討するようにしましょう。

平成12（2000）年に健康状態にかかわらず誰でも加入できる「無選択型医療保険」が発売されたのが、限定告知型医療保険の開発の始まりです。無選択型医療保険は、告知を取らない代わりに、持病・既往症を保障対象外（2年程度または全期間）としたり、免責期間を設けたりしていたため、保障内容がわかりにくく、一部の保険会社が販売するのみとなりました。

平成17（2005）年に住友生命が「先客万頼」を発売した以来、「無選択型医療保険」から「限定告知型医療保険」へのシフトが急速に起こっています。

この保険が向いているタイプ

 どうしても治療費や医療費の経済的リスクを保険で用意したいという人

限定告知型医療保険は通常の医療保険より保険料が割高に設定されているため、基本的な保障内容である「入院給付金」「手術給付金」のみを狙って加入しても、預貯金を取り崩すのと差がない可能性が高くなります。通常の医療保険に加入できず、預貯金だけでは対応が難しいと想定される先進医療の技術料を狙って「先進医療特約」付きの加入を検討することをおすすめします。持病があるからといって、通常の医療保険に全く加入できないということではありませんので、まずは通常の医療保険に申し込みをして診査結果をみてみましょう。条件体となった場合には、限定告知型医療保険の保障内容・保険料を比較して有利な条件で加入できる保険を選択すればよいのです。
簡単な告知＝保険会社がその分リスクを負う＝保険料をその分割高にするということですね。

（2015.3.9公開）