投資期間も重要な要素です

ミンミさんはじめまして、FPの照井博美です。

教育資金分の投資信託が7割くらいまで下がってしまったとのこと。

投資期間はどれくらいの期間を考えられていたのでしょうか?
また投資信託は株式型の割合が多かったのでしょうか?

資産運用の相談を受ける際、教育資金の準備も必要な方の場合、
教育資金の必要な時期によって、プランは変わってきます。

過去の歴史において、株式に投資した場合には、15年間投資すると
元本割れの確率は限りなくゼロに近かったと言えますが、
10年間の投資でも若干の元本割れの確率がありましたし、
1年間の投資では2~3割の確率で元本割れしています。

従いまして、資産運用を考える場合にも、教育資金の必要な時期に
足りなくならないよう、一定の割合で安全性の高い資産クラスを配分したり、
またその時期のそのご家庭の収入によっては何年間か黒字分を
教育費にまわせるようなケースであれば、運用分には手をつけず、
毎年の黒字分を数年間教育資金にまわし、その時期は運用分には
まわさない、など20年~30年のスパンで収支をコントロールしながら、
貯蓄が底をつかないようにすることを考えながら運用プランを考えていきます。

ミンミさんのご家庭の場合は、投資信託分を現金化しないと
ご長男の教育資金が足りない状況なのであれば、今現金化する場合と
半年後に現金化する場合とどちらがダメージが少なそうかで
判断せざるを得ないと思いますが、仮に1部分のみ現金化すれば
当面は足りるのであれば、必要な分のみこの半年間のなかの
どこかで現金化して、残りは長期での運用を考えられてもよいのではないでしょうか?

少なくともお子様おふたりの進学が控えている、これから半年分、1年半分の
積立に関しては、使う予定がわかっているので、投資信託の積立にはまわさず、
なるべく流動性の高い預貯金などにおき、投資信託分の取り崩しを
できるだけ少なくしたほうがよいのではないでしょうか?