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ETFの基礎的な知識とインデックス・ファンドとの比較

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ETF(上場投資信託)を説明する前に、インデックス・ファンド(インデックス投信)について説明致します。
インデックスファンドとは、日本では日経平均株価(日経225)や東証株価指数(TOPIX)、米国ではダウ平均株価やNASDAQ総合指数またはS&P500のような株価指数(インデックス)とそのファンドの基準価格が同じ値動きをすることを目指す運用をする投資信託のことです。

通常は当該インデックス・ファンドが連動を目指す株価指数に採用されている銘柄群と殆ど同じ銘柄構成を採用し、各企業の株式の投資信託への組入比率も、株価指数への指数算出組入れ率に準じた割合としています。

株価指数の銘柄入替が発生した際には、指数の対象から外れた企業の株式を売却して、新たに指数に採用された企業の株式を購入して、連動する株価指数の構成と同様といたします。
インデックス・ファンドは1975年12月31日に初めて設定された投資信託です。
このファンドは30年以上たった今日でもバンガード500インデックス・ファンド(ベンチマークとする指数はS&P500)として運用が続き2000年には米国最大(=世界最大)の資産残高になっています。開発者は1974年に、世界最大のインデックス運用を専門とする運用会社バンガード・グループを設立した、ジョン・ボーグルです。同氏は長い間バンガード社のCEOを勤めました。

このように、米国では投資信託の中でインデックス・ファンドの占める割合が大きいのです。なぜ日本ではインデックス・ファンドに人気が無いのかが筆者には解りません。

ただ、通常の投資信託としてのインデックス・ファンドには、取り扱い会社でなければ購入できない、売買の基準になる当該ファンドの基準価格は株式市場が終わってから算出されるため、購入者も売却者も幾らで売買されたのかは翌日にならなければ解らない等のデメリットがあります。これらを解消する為に、株式市場に上場して、株式と同様に売買できる商品としてETFが開発されました。

その特徴は、証券取引所に上場している株式と同様に取引できます。
日本では、株式を対象とするものは、日経平均株価やTOPIXといった株価指数に連動する市場別、規模別、業種別、テーマ別、レバレッジ型・インバース型等があり、REIT、外国株、外国債券、商品・商品指数、商品(外国投資法人の債券)等の別で、100余の銘柄が上場されています。ETFと仕組みは異なりますが、機能が類似しているETN(Exchange Traded Noteの略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれる上場商品も在ります。

インデックス・ファンドとの比較を表にしています。
その優劣は筆者の判断です。

主な違いを述べますと、ETFは市場で取引されるのですから、全国の証券会社で取引が可能です。購入単位が決められています。購入価格はリアルタイムで確認ができます。売買手数料は、取引する証券会社の株式の売買手数料同じで、ノーロードのものはありませんが。同じタイプの指数に連動する際には、その信託報酬はインデックス・ファンドに比べ廉価です。

詳しくは表でご確認下さい。

ETFとインデックスファンドの違い

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