環境商人が行く その1 - 対人力・コミュニケーションスキル - 専門家プロファイル

株式会社エコライフ研究所 代表取締役
埼玉県
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環境商人が行く その1

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環境 ビジネス
・ニューヨーク、ワシントンからの報告

今年の9月4日から7日まで、ワシントンで開催された「Natural Product Expo East」(健康や環境に配慮した商品の見本市的なものである)を取材し、その後ニューヨークにおけるオーガニックレストランの普及ぶりなどを再確認してきた。

 ここ数年にわたり,アメリカやヨーロッパを何度も訪れ,数々の取材をしてきた私のもっぱらの関心事は,環境や健康を考えた建築物や食品や日用品である。
 5年ほど前には、ドイツに見たエコショップ(環境と健康に配慮した商品しか販売しないショップ)に感銘を受けた。この店の経営者は、お客さんに対して責任がもてるのは、環境にも配慮がなされ、健康にも配慮された商品だけだと、語ってくれた。

 こうした考え方は、環境先進国ドイツでは受け入れられやすい。市場の4割ほどがグリーンコンシューマー(環境に配慮した商品を積極的に購入する消費者の意味)だからだ。
 さて、日本はどうであろうか? 

 確かに、環境や健康に配慮した商品は年々増えているようだが、まだまだ市場とは言えないほど少ないと感じている。食品や美容関係の商品にせいぜい関心が集まる程度であろう。

 そこで、日本に対して圧倒的な影響力のあるアメリカの現状はどうなっているかが気になった。今はネット検索などで多くの情報が仕入れられるが、やはりコンベンションへ参加して関係当事者の話を聞き、直接商品を利用したほうが早いと考え、本書の原稿が大詰めであったにもかかわらず、前出のワシントンのコンベンションにジャーナリストとして正式に登録して参加してきたのである。

 私の取材の関心事は、次の5点に絞っていた。
1:自然素材を利用した商品のアイテム数と取扱い雑誌の数及び品質

2:健康や環境に配慮した商品はどこでどのようにして販売するのか

3:出展者の出身地(国や州)

4:自然界のどのような素材を利用する傾向にあるか

5:全米で大問題の肥満や生活習慣病への予防商品にかかるコスト

もちろん、こうした点以外にも、デザインや味覚、触覚、臭覚など五感に訴えるものなども関心を寄せていた。

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(埼玉県 / 経営コンサルタント)
株式会社エコライフ研究所 代表取締役

環境配慮、環境貢献を軸にしたPR戦略のお手伝いをいたします

10数年間で、環境関係の取材・調査に莫大な費用を投資し情報を収集してきた、熱狂的環境ジャーナリスト兼環境ビジネスコンサルタント。テレビ、新聞、雑誌などの取材・執筆は160を超える、環境配慮・環境貢献におけるPR戦略のプロフェッショナルです。

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