2015年3月20日(金)　株価指数・長期金利・商品先物価格週間騰落率

米国NASDAQ市場は15年ぶりの高値を付けています。下図は1月以降も急伸しているTOPIX(黄色)と、ナスダック総合指数(紫色)、NYダウ(ブルー)の年間騰落推移です。
ナスダックは1月以降NYダウの騰落率を超えて、2月からは差を広げて上昇しています。
年間の上昇率はTOPIXが群を抜き35%を超えています。次いでNASDAQも18%程度の上昇で、NYダウはここにきて値が伸びず10%付近に留まっています。



3月第3週、世界的な株価上昇を受け、オールカントリー株価指数は大きく3.19%の上昇です。先進国の株価指数ワールドインデックスは3.18%上昇、エマージング指数も3.18%の上昇です。
地域ではアジア・太平洋指数が2.51%上昇し、欧州のSTOXX600も1.87%の上昇しています。中東・アジアのブルンバーグGCC200指数は－4.94%の大幅な低下でした。

先の図に有りました通り、米国株は着実な上昇を続けていることから、先週末16.00から今週末は13.02に低下しました。

日本株は今週も続伸しています。日経平均は1.59%、TOPIX1.29%、ジャスダック指数0.77%マザーズ指数も0.55%、そして東証リート指数も1.64%上昇という5指数全てが上昇しています。このところ、小型・新興株が伸び悩んでいましたので、週明けに期待しています。

★主要株価指数月間騰落率
先進国株価指数は、
殆どの株価指数が上昇する中で、2指数だけが下落しました。一つはニュージーランドのNZX50が－0.63%でもう一つはアイルランドのISEQ指数で、－0.45%と小幅な低下です。



上昇上位は欧州各国の指数が占めています。1位は英国のFTSE100で4.18%の反発、2位はポルトガルのPSI全株指数で3.86%の上昇、3位は隣国スペインのIBEX35で3.50%です。

ただ、トップ同士の差は4.81ポイントと比較的小さな乖離です。

新興国及びフロンティア国の指数はまちまちでした。



上昇1位は
アルゼンチンのメルバル指数で3週連騰で11.13%の上昇、2位はトルコイスタンブール100指数で7.65%の反発、3位は上海総合指数で7.25%上昇しました。4位はブラジルのポペスパ指数で6.94%上昇しています。

一方下落したのは、1位がアラブ首長国連邦、ドバイ金融市場総合の－6.32%、2位はカタールQE指数で－4.61%、3位はナイジェリアの全株指数で－4.51%でした。原油価格の低下に悩まされている主要産油国です。4位は債務問題の決着がつかないギリシャのアテネ総合指数で－3.34%の下落でした。

騰落トップ同士の差は17.45ポイントと大きな差で、先進国の状況とは大きく異なっています。

★10年国債利回り(長期金利)
株価は上昇米国の景気回復も確認できているのに、金融緩和が日欧で継続され、利回りは低下(国債価格は上昇)という、歪な後続が続いています。2年国債も日本は0%の利回りで欧州で景気が上昇しているドイツも依然としてマイナス金利の－0.24%です。
マグマがいつ弾けるのか、懸念しています。




★商品先物価格及び商品指数
貴金属は値上がりしました。NY金先物価格は2.79%の上昇、銀は8.98%の急騰で
プラチナも2.3%上昇しました。



原油価格は、NY原油、北海ブレントも反撥しています。
商品詞右派CRB指数が上昇、CRB指数は反発し、日経商品17種は反落しています。

文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野　充 巨

FP学会　会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm

『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』