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2014年12月5日欧州他株価指数・商品先物価格・長期金利週間騰落率

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世界各国地域12月の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率を紹介します。
騰落率の対象は原則2014年12月5日÷11月28日×100-100=パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
12月第一週は、週末の米国雇用統計が市場予測よりも高く、ニューヨークダウ30種指数は最高値を更新、円は対ドルに対し7年ぶりの円安で120円を超え、日経平均も17,920.45円まで上昇し18,000円に手が届く範囲に上昇してきました。これらのニュースに隠れ目立たないのですが、欧州の株価の回復が10月から続いています。

下図は、欧州の3経済大国の株価指数、英国はFTSE100(ブルー)、ドイツはフランクフルトDAX(黄色)、フランスはCAC40(紫色)の過去1年間(2013年12月6日~2014年12月5日)の騰落推移です。

141205欧州3株価指数年間騰落推移

昨年は3国横並びでしたが、2月中旬からフランスのCAC40が上昇、ドイツと英国は上昇幅が追い付かずにいました。7月に入ると3指数とも下落、10月には始点の株価を割ってしまいましたが、10月中旬から反転しています。最も高い上昇を示したのはドイツのDAXで12月5日には10,000ポイントを超え、CAC40も節目の4,000ポイントを超えています。英国は両国の回復とは異なり、上昇トレンドに乗りきれていません。

12月第一週のオールカントリー指数は小幅な-0.25%の下落です。先進国の株価を示すワールド指数は横這いの-0.06%の下落でしたが、新興国のエマージング指数は-1.90%下落しています。地域ではアジア太平洋地域が-0.52%の下落の一方欧州のStoxx600は1.07%上昇しています。また、中東・アフリカのブルンバーグGCC200指数は-2.51%で原油等エネルギー価格の低下とエボラ出血熱の為下落しています。

アメリカの底堅い景気回復とNYダウの最高値更新でシカゴのVIX(恐怖)指数は13.33ポイントから11.82ポイントまで下がっています。

日本の株価指数は日経平均が2.64%の上昇、TOPIXも2.51%、ジャスダック指数1.55%の上昇でしたが、マザース指数は-0.62%下落しています。マザーズ指数は1,000ポイントの大台を切ったまま推移しています。小型より大型株・値嵩株が上昇しています。

★主要株価指数月間騰落率
先進国の株価はヨーロッパの続伸に加え、日本、米国NYダウ、SP500など大型株に支えられ上昇しています。

141205先進国株価指数週間騰落率

上昇率トップはアイルランドのISEQ全株指数で5.0%の上昇、2位は日本の日経平均で2.64%、3位はTOPIXの2.51%です、ちなみに4位はポルトガルのPSI全株指数で1.76%と反発しています。

下落した指数の1位はカナダのS&Pトロント総合指数で-1.84%、2位はシンガポールのSTIで-0.78%、3位は日本のマザーズ指数-0.62%でした。

トップ同士の差は6.84ポイントで小幅でした。

新興国・フロンティア国の株価指数、上昇した指数は限られました。アジアは上昇に力なく、中東諸国の下落が目立ちます。

141205新興国およびフロンティア国株価指数週間騰落率

上昇した株価指数の1位は、11月月間1位の中国上海指数で9.51%と上昇トレンドを維持しました。2位は欧州ギリシャのアテネ総合指数で7.25%の上昇、3位はバングラディシュのDSE Droad IDXインデックスで3.97%上昇しています。

下落1位は、アラブ首長国連邦のドバイ金融市場総合指数で-7.19%、次いで2位はロシアのRTSIで-6.73%下落、3位はブラジルのポペスパ指数で-4.89%、4位はカタールのQE指数で-4.37%と資源国が大きく下げています。

1位同士の差は週間騰落では大きな16.69ポイントになりました。

★10年国債利回り(長期金利)
株価の上昇が顕著な米・英・独・仏の利回り上昇(国債価格の低下)が顕著です。米国は2.3%台を回復、英国も2.0%台を維持する中、日銀が買い続けて品薄になっている日本の国債利回りが変わらずにいます。無理が続いていると判断しています。

141205主要長期国債利回り週間変化率

★商品先物価格及び商品指数
貴金属は上昇しました、東京の金価格は円安もあり、4.79%の上昇です。非鉄金属は小幅な上昇。エネルギーでは原油は続落、NYの天然ガスは-7.00%の急落です。穀物は上昇しました。小麦は5.50%の上昇です。
商品指数はエネルギー価格の低下が影響し、CRB指数が-0.80%、日経商品17種が-0.31%下がりました。

141205主要商品先物価格および商品指数週間騰落率

文責
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吉 野 充 巨

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ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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