コストマネジメントの実務

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■管理会計による原価改善の勧め

財務会計では、“全部原価計算”方式で製造原価が計算されます。ここで、全部原価計算という意味は、原価計算において、材料費・労務費・製造経費という「原価の三要素」を合計で計算するということなのです。

原価の三要素＝材料費＋労務費＋製造経費

この全部原価計算のデメリットとは、「材料費という変動費」と「労務費及び製造経費という固定費」が一緒になって計算されるために、生産量が増えると固定費の製品一個あたりの負担額が減り、個別の原価が下がり、つまり原価が変動してしまうので、原価不安定性という欠点があります。

さらに、この「変動費と固定費を一緒に見るというデメリット」は、原価・利益改善の計画策定において、売上（稼動率＝操業度）が増えたときに、どの程度の利益が増加するかという損益予測ができにくいということなのです。

　他方、管理会計では、“直接原価計算”と言って、ものづくりに直接比例する材料費や外注費などを変動費とし、さらに製品の製造に関連の深い工数（労務費）や製造経費のみで原価を計算する方法です。

直接原価計算のメリットは、売上（＝操業度）が変化した場合に、直接影響する変動費と間接的に影響する固定費が切り離されているために、それらの変化の関係がわかりやすいということです。その代表例が「CVP分析＝損益分岐点分析」です。損益分岐点分析はこの後で解説します。