- ドクトル・ホリコン 堀内智彦
- 株式会社グリップス 企業ドクター
- 東京都
- 経営コンサルタント
対象:経営コンサルティング
- 戸村 智憲
- (経営コンサルタント ジャーナリスト 講師)
会社の病気を治すホリコンです。
■「短期利益管理」のための原価計算
財務会計の決算書だけでは、今後の売上の増減に対して、利益がいくら増減するのかを想定するのは困難です。例えば何度か登場してきた、M印刷でも、売上がいくら増えたら、赤字にならないか?あるいは利益が増えるか?という指標が求めにくいのです。
その理由は、財務会計の決算書には、製造原価報告書に変動費である材料費と固定費である労務費などが一緒に計算されているために、売上に比例する部分としない部分が混在しているからです。
図表 会計区分と利益管理との関係
会計区分
内容
財務会計
製造原価の中に変動費と固定費が混在しているため、売上の変化に対する利益の変化が読みにくい。
管理会計
総費用を変動費と固定費とに分けて考えており、売上から変動費を控除した限界利益(売上に比例)を把握しているので、売上の増減=限界利益の増減として、利益の予測がつきやすい。
そこで、短期の経営計画を考えるうえで、利益目標の設定や実績の把握には、「ひとつの方程式のようなもの」があると便利です。
これは「稼働率と原価の相互関係」のようなものです。
いわゆる「一対一対応」というような感覚での「原価・営業量・利益(cost、volume、profit=CVP)」の相関性の情報のことです。わかりやすく言えば、
現在の収益構造において、売上が○○円になれば、利益は××円くらいになる?
ということがわかるということです。
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