経営改革に成功する会社の必要条件(7) - マネジメントスキル - 専門家プロファイル

ドクトル・ホリコン 堀内智彦
株式会社グリップス 企業ドクター
東京都
経営コンサルタント

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経営改革に成功する会社の必要条件(7)

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■幹部社員・従業員の反感にはどう対応すべきか?―人件費と付加価値の関係の明確化

有名な働き蟻の法則です。ある人が働き蟻の集団を観察していたら、全体の2割が働きもの?で、6割が並み?の働き、残り2割がサボっていた?そうです。

 

そこで「2割の働き蟻たち」をその集団から引き離しました。働きものがいなくなったら、この集団は死んでしまうだろうと考えたのですが、残された集団が、また“2:6:2”に分裂して、約2割が働きものに転じたそうです。

さらに、同じようにサボっていた2割を集団から引き離しました。「これはかなり精鋭な集団になるだろう」と考えたら、そうです!やはり期待を裏切って、残りの集団がまた“2:6:2”に再分裂して、「2割が怠ける」ようになったそうです。

これはまことに示唆に富んだ話だと思います。これを転じて、ヒト(人材)が三分裂して、「人財2割+人在6割+人罪2割」と言ったりします。

このことを筆者は具体的に「付加価値と人件費の関係」で見ています。一般的な企業では、全社トータルで人件費の2倍以上の付加価値(限界利益)を稼がなければ利益は出ません。

筆者が命名した人件費投資効率で言うと、黒字体質のためには「(限界利益÷人件費)>2」が目安となります。

つまり人件費に1円投資して、2円以上の付加価値を稼ぐことが必要となります。

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