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閲覧数順 2016年12月07日更新

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中小企業はもっとインターネットを有効に活用しよう

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経営戦略 インターネットマーケティング

皆様、
こんにちは。グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー 山本 雅暁です。

10月13日付の日経新聞に、『ソニーがGoogle TV対応製品を発表』との記事が掲載されました。
いよいよ、テレビが本格的にネットと接続されてリビングや食堂などの家族が集まる場所で使われる時代が来たと感じています。

ソニーのネット対応テレビには、無線Lan(Wi-Fi)とイーサーネットの端子があるようです。
家庭にあるパソコンや携帯端末と同じネット接続方式を持っています。

他社も今後ネット対応テレビを商品化して来ますので、日本や海外市場での普及が進むと考えています。

この環境下、中小企業はもっと積極的にインターネットを使いこなす工夫や仕組みを考える必要があります。
結論的に言いますと、Webサイトを使って顧客に対する認知度や露出度をどう上げていくかです。


例えば、総務省は2009年4月7日に情報通信サービスの利用状況や機器の保有状況について調査した「通信利用動向調査」の結果を公表しました。
この調査によれば、
2009年1月時点で日本国内のインターネット利用者は推計9091万人で、調査開始以来初めて9000万人を超えました。ネット利用者は9割に達しています。
ちなみに、この時の調査では、「インターネットを利用した広告を実施している企業は31.0%で、分野別では「金融・保険業」が47.2%と高い。」そうです。

詳細は、下記Webサイトをご覧ください。
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2009/04/08/23070.html


また、アメリカでは、インターネット広告の業界団体Interactive Advertising Bureau(IAB)が米国時間2010年10月12日、米PricewaterhouseCoopers(PwC)と共同で行った米国インターネット広告市場に関する調査結果を発表しました。

2010年前半における同市場の売上高は121億ドルで、2009年前半と比べて11.3%増加した。半期の売上高としては過去最高の金額という、ことです。

ディスプレー広告(バナー、リッチメディア、デジタルビデオ、スポンサー付きを含む)の売上高は44億ドルを超え、2009年前半を16%近く上回った。
デジタルビデオ広告が引き続き著しい成長をみせており、31%急伸した。検索広告の売上高は57億ドルで、同11.6%増加した。

市場全体の売上高に対するシェアは、検索広告が47%と依然として最も多い。次いでディスプレー広告が36%を占めた。クラシファイド広告(求人広告)は10%、紹介およびリードジェネレーションは5%、電子メールは1%だった。

「米国インターネット広告市場は2009年に不景気による短期的な影響を受けた。しかし2010年前半にディスプレー広告と検索広告とも2ケタの成長率を示したことを考えると、長期的な見通しは引き続き有望だ」、とのことです。

詳細は、下記Webサイトをご覧ください。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Research/20101013/352865/


一般的にネット広告費用は、テレビや新聞に出す広告費用に比較して安いと言われています。
今後、家庭にネット対応テレビが普及するにつれて、ネット広告や検索から商品・サービス・企業を探し出す顧客が増えてくると考えています。

中小企業も、自社のWebサイトをより魅力的なものにして、顧客に対するアピール度を高めることが必要です。
知名度が無くても顧客に対するメッセージがきちんと届けば検索件数が増えて、売上向上につながる可能性があります。

単にネット広告を行ったり、SEO対策をして検索エンジンで上位に入ることだけを行っても、顧客に対してアピールできません。

Webサイトを工夫して商品やサービスを判り易く表示したり、頻繁に更新する事も必要ですね。

また、Twitter、ブログ、Facebookなどの他のネット媒体も組み合わせて情報発信する事も効果的です。
うそをつかない、誇大表現をしない、中傷しないなどの注意して行わないことは当然です。

顧客は検索しながら商品やサービスを探す頻度がますます増えて来ることが予想されますので、中小企業がやり方を間違えないできちんとWebサイトを更新していけば大手企業以上に知名度を高めることが出来ます。

よろしくお願いいたします。

グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー 山本 雅暁

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