- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
最近太陽光発電関連で使われる言葉に「ZEH」があります。これはZero Energy House、つまり、ゼロエネルギーハウスのことで、一事エネルギーの消費量を「0」にする住宅です。
この件に関する調査結果が最近発表されましたので、その内容をここで見てみましょう。
某ハウスメーカーが実施した調査の対象は、太陽光発電とHEMS(家庭用エネルギーマネジメントシステム)を導入した3500戸ほどの住宅で、調査期間は2014年1月~12月、項目は年間消費電力量と発電量、電力量の収支です。
端的に調査結果を言いますと、このうちの約17%の住宅が、ゼロエネルギーを達成しました。また、これらの住宅での光熱費収支は約11万5000円の黒字だとのことです。
つまり、調査対象のうちの600戸程度の住宅は年間の電気やガスなどの光熱費がタダになったうえに、11万5000円の収入になったわけです。
その内容はと見ますと、家庭構成は小規模家族で、寒冷地では少なかったそうです。
また、使用する太陽光発電システムの規模は、5.5kWh程度です。
なお、ゼロエネルギーを達成できなかった住宅でも、光熱費の大幅な節減ができたそうですから、やはり太陽光発電は電気代やガス代の節約には大いに有効だと言えます。
また、ゼロエネルギーを実現できた調査対象のうちの17%の住宅と、出来なかったが大幅にエネルギー費を軽減できたという住宅、すなわち、調査対象の約3500戸の売電と買電との年間の光熱費の収支は1万7000円ほどの黒字を達成したそうです。
これならゼロエネルギーハウスは、例え売電価格と買電価格が同額であっても、黒字になる計算が成り立ちますから、やはり太陽光発電の導入はメリットが大きいと言えます。
ちなみに、売電は固定価格買取制度(FIT)によりますが、一部でささやかれている、将来のある時点でFIT廃止が実施されても、それによる経済的なデメリットは無いと言えます。
この調査から言えるのは、太陽光発電は屋根などにスペースがあれば、導入したほうが得になることを如実に実証していることです。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
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