「得たい」情報と「得られる」情報の違い

広報活動において欠かせない業務はまぎれもなくマスコミ対応です。経済広報センターが昨年3月に発表した調査結果を見ても、最も重視する広報活動の対象を「報道関係者（マスコミ）」と答えた企業は56.8％と前回結果（2009年）に比べ8ポイント増加し、その傾向がより顕著になっていることがわかります。

マスコミの代表格と言えばテレビと新聞ですが、NHKが行った「2010年国民生活時間調査」によれば、国民全体のテレビの行為者率（1日の中で15分以上利用した人の割合のことを言うそうです）は‘95年が92％に対し’10年が89％と3ポイント減りました。一方、時間量は‘95年が3時間19分に対し’10年3時間28分と9分増えていますが、「若年層の“テレビ離れ”を高年層の長時間視聴が補った結果」だと分析されています。また、新聞の行為者率は4割とテレビに次いで高いものの、「男女50代以下では平日に新聞を読む人が半数を下回り、幅広い年代で“新聞離れ”が広がっている」と指摘しています。

PCや携帯電話を通じたインターネットの利用時間の増加がこうした“テレビ離れ”、“新聞離れ”を加速させている主因であることは論を俟ちません。その先導役を果たしているのが若者たちです。先ほどのNHKの調査結果には、20代で平日にテレビを見ない人が2割、新聞の行為者比率は10代で男7％、女4％、20代でも男13％、女15％といった残念なデータが散見されます。

ビジネス週刊誌「週刊東洋経済」の3月30日号に「新聞・テレビ最終決戦」という特集があり、苦闘ぶりがレポートされています。若者のライフスタイルにも関連がありそうな「全国5紙電子新聞の採点簿」では、全国紙5紙がそれぞれ行っている有料モデルについて書かれていますが、最も早く創刊した日経以外は苦戦しているのが現状のようです。

現在では家に新聞を宅配してもらっていますが、かくいう私もしばらく新聞購読をやめていました時期がありました。この間、ご多分に漏れずテレビやインターネットを通じて日々の情報を得ていましたが、購読していたころにはなかった“物足りなさ”をずっと感じていました。その“物足りなさ”の原因は「“得たい”情報」と「“得られる”情報」の違いにあるように思っています。

インターネットを通じた情報収集は自分の関心ごとに圧倒的に比重が置かれますし、テレビニュースは見逃してしまうことがありますし、関心ごとでなければチャンネルを変えることを考えられます。その点、新聞はよく言われるように一覧性に大きな特徴があります。なので、たとえ興味がなくても、新聞全体を通して読めばいろんな情報が入ってきますし、そのニュースの意味するところも理解できるようになります。つまり自然と情報が“得られる”というわけです。ストレートニュースもそることながら、特にコラムや社説、解説記事は“「得られる”情報」だと思います。

通勤電車の中でスマホと格闘している若者（もはや老若男女を問わずと言っていいと思いますが・・・）を見かける機会が増えましたが、たまにはスマホをかばんにしまって新聞を読んでみませんか。「“得られる”情報」から得られることも少なくないと思います。

橋本拓志
広報コンサルタント
Twitter ID：@yhkHashimoto　https://twitter.com/yhkHashimoto


クリックをお願いします！